医療保険に入ってない割合はどれくらい？気になる加入率をチェック

医療保険といえば、病気やケガなどの際に保険金が支払われ、経済的負担を抑えるのにも役立つ保険です。
ただ、保険料もかかるので加入を悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

そこで気になるのが、実際にはどれくらいの人が医療保険に加入しているのかについてです。
ここでは、医療保険の未加入率を知りたい方に向けて、詳しく解説します。

この記事を読むことで世間でどの程度の人が加入しているのか、どのような人が加入すべきかが分かります。

医療保険の加入率

医療保険に未加入でも、「加入者が多いなら検討したほうがよいかもしれない」と考える方もいるでしょう。
そこで、ここでは公益財団法人 生命保険文化センターが行った調査をもとに、全体と世帯主、年代別、世帯年収別に加入率を解説していきます。

参考：（PDF）公益財団法人 生命保険文化センター：2024（令和６）年度生命保険に関する全国実態調査[PDF]

全体

医療保険・医療特約の加入率をみてみると、世帯加入率は95.1％でした。
どちらかというと入ってない割合の方が多いのではないかと考えている方もいたかもしれませんが、非常に多くの方が医療保険に加入していることがわかります。

これは、それだけしっかり備えたいと考えている方が多いからともいえるでしょう。
世帯全体でみると、2012年時点では92.4％でしたが、2018年には88.5％まで低下しました。
2021年に行われた調査では93.6％と上がっており、2024年はそこからさらに1.5ポイント増加しています。

世帯主

世帯主についてみてみると、医療保険・医療特約の加入率は90.0％でした。
こちらは非常に高い数字です。

なお、世帯主ではなく配偶者の場合はどうなのかというと、69.8％であり、世帯主と比較して20.2％も低い結果となっています。
これは、やはり世帯主は一家の大黒柱として家計の収入を支えている重要な立場であるため、万が一に備えているからといえるでしょう。

収入が途絶えた際のリスクを考えると、配偶者よりも世帯主のほうが影響が大きいため、このような違いが生じると考えられます。

ただし、配偶者が料理を含む家事全般を担当している場合、入院中に家族の負担が増えることが考えられます。たとえば、外食が増えたり、家事代行サービスの利用が必要になったりすることもあるでしょう。
そのため、世帯主以外も医療保険の検討が必要といえます。

年代別

年代別では、世帯主の年齢別データが公開されており、最も加入率が高いのは55～59歳で97.5％です。
一方、75歳以降は徐々に加入率が減り、加入率が最も低いのは90歳以上で80.0％となりました。

85～89歳、90歳以上については、サンプルが30件未満です。
どの年代をみても全体的に加入率は高く、29歳以下から75～79歳で9割を超えます。

また、特約についてみてみると、ガン保険・ガン特約の世帯加入率は世帯年収が高くなるほど加入率が高くなる結果になりました。
世帯年収200万円未満だと加入率は56.0％とおよそ半数ほどではありますが、世帯年収700万円以上では74.1％です。

世帯年収別

世帯年収と加入率にはどのような関係があるのでしょうか。
世帯加入率を世帯年収別にみたデータでも、すべての層で9割を超える結果となっています。

世帯年収が200万円未満の方でも、94.4％が医療保険・医療特約に加入しています。

医療保険に入ってないとどうなる？

もしも医療保険に入っていない場合、どのような問題が生じるのでしょうか。
特に大きな問題になりやすいのが、病気やケガなどをしたときに発生するお金の問題です。

ちょっとした風邪程度であればそれほど治療費はかかりません。
ですが、大きな病気にかかって長期入院が必要になったときのことを想像してみましょう。

入院費や治療費が高くついてしまうだけではなく、その間は仕事ができないことになるので、退院後の生活を送ることが困難になる方もいるはずです。
病気やケガの程度によっては仕事を継続できず、辞めなければならないケースも考えられます。
このような事態に陥った際、自己資金だけでまかなえる方は少ないのではないでしょうか。

公的医療保険は利用できますが、差額ベッド代や先進医療の費用は保険の適用外となるため、全額自己負担となります。
もちろん、入院期間が長くなるほど医療費は高くついてしまいます。
そのため、十分な自己資金がない方が思わぬ病気やケガに見舞われてしまった場合「お金がないから治療が受けられない」といった事態に陥ってしまう可能性も十分考えられるでしょう。

医療保険に加入していない場合の自己負担額

公益財団法人 生命保険文化センターが行った調査によると、直近の入院時の自己負担費用平均は19.8万円でした。
費用分布では、10～20万円が最も多い33.7％となっています。
数は多くありませんが、50～100万円未満かかった方は5.8％、100万円以上かかった方は3％です。

また、一日あたりの自己負担費用の平均は20,700円でした。
これは直近の入院時の自己負担費用であり、入院による収入減も考慮する必要があります。

同調査で報告された、直近の入院時の逸失収入（事故などで失われた本来得られたはずの収入のこと）の有無をみてみると、62.7％は逸失収入がないと回答しています。
ですが、17.4％は逸失収入があると回答しており、その金額は平均30.2万円です。
100万円以上と回答した人も、全体の9.2%いました。

直近の入院における自己負担費用と逸失収入の総額は、平均26.8万円です。

ただし、これ以上の費用がかかる可能性も考慮すると、支払い後に生活への影響が全くない人は少ないといえます。
経済的な負担を減らすためにも、医療保険への加入は前向きに検討してみるのがおすすめです。

参考：（PDF）公益財団法人 生命保険文化センター：2022（令和４）年度生活保障に関する調査[PDF]

医療保険に入るか考えるときに見るべきポイント

医療保険に入っていない割合は低いことがわかり、加入を検討し始めた方もいるのではないでしょうか。
加入を検討する際は、以下の3つのポイントを確認しましょう。

ポイント①医療保険に加入する目的

まず考えるべきなのは、医療保険に加入する目的です。
保険といっても実にさまざまな商品があり、どれを選ぶのかによって保障される内容や向いている人が変わります。

医療保険に加入する目的を明確にし、自分に合った商品を選ぶことが重要です。

ポイント②公的医療保険でカバーできる範囲

日本ではすべての人が公的医療保険に加入しており、公的医療保険制度を利用可能です。
そのため、医療費がかかったとしても窓口で支払う費用は年齢や所得に応じて1～3割で済みます。

また、自己負担限度額（多くの場合は10万円）を超える医療費を支払った場合、申請することで超過分が払い戻される高額療養費制度もあります。
そのため、かかった医療費が全額自己負担になるわけではありません。

ただし、先ほど紹介したように、直近の入院における自己負担費用と逸失収入の総額平均は26.8万円と報告されています。
公的医療保険ではカバーしきれない範囲を医療保険でまかなえるように検討していくとよいでしょう。

ポイント③保障内容と保険料のバランス

保障内容を手厚くしようとすると、それだけ保険料が高額になります。
医療保険は、予期できない病気やケガに備えるためのものです。そのため、保険料が高額で継続が難しくなると、本末転倒といえます。

まずは月々の保険料として、いくらであれば問題なく支払えるのか考え、その範囲で設定可能な保障内容を検討していく必要があります。

医療保険に加入したほうがよい人

どのような人は医療保険に加入したほうがよいのでしょうか。
特に検討したいのは、以下の4つに該当する人です。

医療費をまかなえるほどの貯蓄がない人

思わぬ病気やケガによって高額な医療費が発生してしまったとしても、それを自己資金でまかなえる人であれば医療保険に加入する必要はありません。

ですが、そうでない場合は医療費で生活が圧迫されたり、成り立たなくなったりする可能性もあるため、医療保険への加入を検討してみましょう。
中には、「金銭的に余裕がなく、医療保険に加入できない」と考える方もいるかもしれません。

ですが、そういった方こそ病気やケガをした際に高額な医療費がかかる可能性は考えておかなければなりません。

子どもがいる人

病気やケガで働けなくなった場合、特に困るのは家計を支える大黒柱です。
中でも子どもがいる人は働けなくなったり、病気などで高額な治療費がかかったりした場合でも、なんとかして教育費を工面しなければなりません。

こういった場面でも医療保険が役立ちます。
病気やケガによって長期間働けなくなって家計が圧迫され、子どもが行きたい学校を諦めなければならない状況になってしまったとなると大変です。
このような事態を防ぐためにも、子どもがいる人は医療保険に加入して万が一に備えましょう。

個人事業主の人

個人事業主は、国民健康保険に加入します。
ですが、この国民健康保険では、会社員や公務員などが加入できる健康保険で利用可能な「傷病手当金」と呼ばれる保障を利用できません。

傷病手当金とは、病気やケガなどの理由によって働けなくなった際、給与の補てんとして支給されるものです。
個人事業主は給与を受け取っているわけではないため、対象外となります。

つまり、個人事業主として働いている人は、万が一、病気やケガによって働けなくなった時、自身で何とかしなければならないということです。
このような場合、医療保険に加入していれば大きな安心につながります。

基本的に個人事業主は、会社員や公務員と比較して社会保障制度が充実しているとはいえません。
公的年金制度についてみてみても、会社員や公務員は国民年金と厚生年金の両方に加入できますが、個人事業主が加入できるのは国民年金のみです。

突然の高額な医療費などが発生した際に対応できなくなると大変なので、医療保険への加入を検討しましょう。

医療費が高額となったときに備えたい人

将来どういった病気・ケガが発生するかは誰にも予想できません。
場合によっては治療が困難な難病にかかり、想定していた何倍も医療費がかかってしまうようなこともあるでしょう。

医療費がそれほど高額でなくても、貯蓄で支払いが難しい場合は、医療保険でカバーできる可能性があります。
家族がいる方の場合、医療費が高額になれば家族にも大きな影響を与えることになってしまいます。

高額な医療費が発生してから「あの時医療保険に加入しておけばよかった」と後悔しても間に合いません。早めに検討することが大切です。

医療保険に入ってない割合は低い

いかがだったでしょうか。
医療保険の加入率や、どのような人は加入しておいた方がよいのかなどについて解説しました。
医療保険に未加入の割合が低いことが、おわかりいただけたかと思います。
万が一の病気やケガにしっかり備えるためにも、自身に合った医療保険の加入を検討してみてはいかがでしょうか。

保険選びに悩んでいる方は、ぜひほけんスマイルにご相談ください。
さまざまな保険商品を取り扱っており、ご希望や状況に合わせて、適したものを一緒にお選びします。

「どれがよいかわからないから」と先延ばしにしてしまうと加入が遅れてしまうので、そういったことを避けるためにも気軽にご連絡ください。