医療保険はいらない？必要・不要な人の特徴や選び方を徹底解説 

医療保険は将来のケガや入院時など、万が一のときのために加入しておいたほうがいいと言われています。しかし、一方で日本は公的な健康保険制度が充実しているため「医療保険はいらない」という意見も多いです。

「医療保険は入ったほうがいいの？」

「自分に医療保険が本当に必要か知りたい」

こうした疑問や悩みを抱えている方も多いでしょう。

そこで、今回の記事では民間の医療保険は必要または不要なのかについて調査しました。今後のために医療保険に加入すべきか迷っている方に向けて、具体例を交えて解説しています。

医療保険の選び方についてもわかるので、ぜひ参考にしてみてください。

医療保険とは？

医療保険とは、加入者がそれぞれお金を出し合い、医療費負担が大きくなった人の経済的な負担をみんなで分担する仕組みのことです。

医療保険には、「公的医療保険」と「民間の医療保険」の2種類があります。

公的医療保険は、病気やケガなどで医療費を支払う際に費用の一部を公的機関が負担してくれる制度のことです。日本では、「国民皆保険制度」として採用しています。

国民皆保険はさらに次の4つの種類に分けられます。

• 会社員が加入する「健康保険」
• 公務員や教員が加入する「共済制度」
• 自営業者やその家族が加入する「国民健康保険」
• 75歳以上が加入する「後期高齢者医療制度」

民間の医療保険は、保険会社が独自のサービスを提供する保険商品。公的な医療保険だけでは保障が不安という方は任意で加入します。加入してもしなくても自由なので、自分のライフスタイルを見直して加入が本当に必要かを知ることが大切です。

とは言え、公的な医療保険だけでどこまで医療費がカバーされるのか知らない方は多いです。ここからは、公的医療保険制度でカバーされる医療費について解説します。

• 公的医療保険制度の対象となる医療費
• 公的医療保険制度の対象外となる医療費

公的医療保険制度の対象となる医療費

日本国民全員は公的医療保険制度である「国民皆保険制度」への加入を義務付けられています。対象となる医療費は次の3つです。

• 療養時の給付
• 高額療養費
• 傷病手当金

ケガや入院で病院を利用するとき、原則的に支払う医療費は3割のみ。残りの7割は、全て保険料からまかなわれています。

日本は、医療費の3割の支払いで医療を受けられます。

療養時に給付される医療費は、入院費用や手術代、診察費用、薬代などが対象です。つまり、国内で受けられる治療のほとんど全てが公的医療保険制度に該当するということになります。

次に、医療費が高額になった際に適用される制度が「高額医療制度」です。1か月にかかった治療費が一定の金額を超えた場合、その超過分が払い戻しされます。年齢や収入によって自己負担額は異なりますが、70歳未満であればおおよそ8万円＋αで済むでしょう。

そして、病気やケガで働けなくなったときに収入の3分の2をカバーしてくれる「傷害手当金制度」があります。医療費だけでなく働けない間の収入を補ってくれるので、働き盛りの20〜50代にとってありがたい制度といえます。

公的医療保険制度の対象外となる医療費

次に、公的医療保険制度の対象外となる医療費を解説します。

• 差額ベッド代
• 入院中の食事代
• 通院に伴う交通費
• 自由診療
• 先進医療

意外と負担に感じる費用が「差額ベッド代」です。公的医療保険では大部屋での入院を基準にしているため、個室や少人数の部屋を希望したときの1日あたりの差額分は給付されません。

入院日数が長引けば長引くほど、大きな痛手となるでしょう。

また、「入院中の食事代」や「交通費」も公的医療保険の対象にはなりません。病院食に力を入れている病院では、1食あたりの食事代が高い可能性もあります。自宅から病院が遠い場合も、交通費は大きな負担となるでしょう。

ほかには美容目的などの「自由診療」や、高度医療技術を用いた「先進医療」なども対象外です。

日本の公的医療保険は手厚いとされていますが、実際に自分が病気になったときにどれ程の費用がまかなわれるのかを知ることが大切ですね。

関連記事：生命保険と医療保険の違いとは？それぞれの特徴を解説

医療保険が必要な人の特長

民間の医療保険は、公的医療保険ではカバーしきれない費用を負担してくれます。自分の健康状態やライフスタイルによっては、加入することで負担が抑えられる可能性も。

ここでは、医療保険が必要な人の特長を解説します。

• 貯蓄がなくお金に不安がある
• 健康状態に不安があるケース
• 家族構成がかわった人・変わるかもしれない人
• 先進医療を受けたい人

当てはまる特長があるか、一つずつみていきましょう。

貯蓄がなくお金に不安がある

貯蓄が少なく、将来のお金に不安がある人は民間の医療保険への加入をおすすめします。

そもそも医療保険とは、将来かかるかもしれない病気やケガの医療費を補填するための制度です。「自分はまだ若いから大丈夫」と思っていても、いざ入院や通院が必要になったときに高額な医療費に驚くかもしれません。

公的な医療保険への加入で3割負担になるものの、差額のベッド代や交通費、保険適用外の治療費などは全て自己負担です。思わぬ出費がかさむことで、貯金はどんどん削られてしまうでしょう。

貯金が少なく自己負担分を全額まかなうことが難しい場合は、医療保険で負担を軽減させることも一つの手といえます。

貯金が少ない世代は、若者だけではありません。

30〜50代の働きざかり世代も、子どもの教育資金や老後資金を貯めるためになるべく貯金からお金を取り崩したくないでしょう。万が一の治療費や通院費と貯蓄をしっかり分けたい場合は、医療保険への加入を検討してはいかがでしょうか。

ほかにも、年金を受給している高齢者や職を探している人も貯蓄にまわすお金は少ないでしょう。貯蓄がなく将来のお金に不安を抱えている人は、医療保険への加入を検討して急な医療費に備えましょう。

健康状態に不安があるケース

病気がちで今後の治療費や入院費の負担が懸念される人も、医療保険への加入の必要性が高いといえます。

持病や健康に不安がある場合は、一般的な人よりも医療費が高額になりやすいと言われています。年齢が若いときは仕事をしながら通院できるので問題ありませんが、年を重ねるごとに健康状態は悪化していきます。

病気がちで働けなくなればなおさら、医療費の工面は困難になるでしょう。

現状、健康に自信があるという人でも、今後も必ず病気にかからないということはありません。健康診断で病気が発覚したり、交通事故に遭ったり、仕事上のストレスで体に不調をきたしたりする可能性は十分にあります。

いつまでも健康であるという保障は誰にもありません。万が一のときに備えて、健康状態に不安がある人もそうでない人も医療保険を検討しておくべきといえるでしょう。

家族構成がかわった人・変わるかもしれない人

結婚や出産により家族が増える予定がある人や、実際に家族を迎えた人も該当します。

結婚は人生におけるターニングポイントです。パートナーとの新生活や子どもの誕生によって、守るべきものが増えます。大切な家族との将来を守るためにも、医療保険への加入にふさわしいタイミングといえるでしょう。

また家族が増える30代前後は、年収がアップする貯金しやすい時期。医療保険の必要性を視野に入れて家計を見直すベストなタイミングといえます。

子どもの教育資金やマイホームの購入、老後資金を練り直し、医療保険の必要性について家族で話し合う時間を設けてみてはいかがでしょうか。

またお金を貯めやすい時期である一方で、子どもが生まれたことで保育園や幼稚園へ支払う毎月の保育料など新たな出費があるだけでなく、食費や光熱費、自動車の諸経費などの負担も大きくなります。

そうした小さな子どもを持つ家庭こそ、万が一の備えは必要です。

医療保険は、家族を支えるパパやママが病気にかかったときに経済的なサポートを担ってくれます。20〜30代の若い世代なら、毎月支払う保険料も手ごろなプランが選びやすく、医療保険を検討する良い時期といえるでしょう。

先進医療を受けたい人

先進医療を検討している人にも加入をおすすめします。

先進医療とは、厚生労働省の定める通常の治療よりも高度な技術を伴う最先端の医療のことです。先進医療にかかる費用は全額自己負担となり、公的医療保険である高額療養費制度の対象にはならないため、治療費が高額になることが多いです。

例えば、先進医療を含む総医療費が100万円だったとします。

100万円の内、先進医療費用が40万円だった場合、その費用（40万円）を全額自己負担することになり、合わせて（公的）保険診療の対象となる60万円の3割（18万円）も自己負担となるので58万円の支払いが発生します。

一般家庭にとって、この出費は非常に大きな痛手です。貯蓄を削らずに治療の選択肢を狭めたくないという人は、将来の備えとして民間の医療保険に加入することで、このような負担を軽減できるので、検討してもよいでしょう。

医療保険が必要ない人の特長

民間の医療保険は、公的な医療保険にはないサポートがあることが魅力です。とは言え、特別加入が必要ないという人もいます。

ここからは、医療保険への加入が必要ない人をご紹介します。

• 十分に貯蓄がある人
• 払う保険料が割に合わない人
• 会社の福利厚生で医療保険に加入している人
• 専業主婦・主夫で世帯主の稼ぎが充実している人

「自分は本当に医療保険に加入する必要があるのかな」と疑問に思う人は、当てはまるかチェックしてみましょう。

十分に貯蓄がある人

そもそも、貯蓄が十分あるという人は医療保険に加入する必要はないでしょう。

医療保険は、将来の万が一の病気やケガのために支払う制度。現在の貯蓄で治療費や通院費をカバーできるのであれば、公的な医療保険だけで問題ありません。日頃から計画的に貯蓄できていてすでに十分な額が貯まっていれば、突然大きな治療費がかかっても貯蓄を使ってまかなえるでしょう。

しかし、「十分な貯蓄がある」状態とは具体的にどのくらいの蓄えを指すのでしょうか。

厚生労働省のデータによると、生涯に必要な医療費は約2,800万円とされています。（出典元：令和元年度厚生労働省「医療保険に関する基礎資料」）このうちの半分は70歳以降に必要のため、今健康な状態でも老後に向けて必要な貯金は3,000万円近くにものぼるのです。

将来的に問題なく支払える貯蓄があれば、医療保険に新たに加入しなくても問題ないでしょう。とは言え、老後には医療費以外にも生活費や娯楽費、子どもや孫へ渡したいお金など意外と多いものです。目安の金額を参考に余裕を持って資金をためておくことをおすすめします。

払う保険料が割に合わない人

生涯、健康で病院にかかる必要のない人は支払う保険料が割に合わないため、加入しても損する可能性が高いです。

生命保険文化センターの調査によれば、1年あたりの支払保険料の平均は約20万円（生命保険および個人年金保険を含む）とされています。（出典元：生命保険文化センター「生活保障に関する調査」（個人調査））1カ月で計算すると約1万6000円前後と、家計の出費としては大きいですよね。

将来の通院費や治療費をカバーできるとは言え、健康状態に何も異常がなく病院にお世話になることがなければ、ほとんど割に合いません。

医療保険への加入に悩む20〜40代は「結局保険料を取られるだけ取られて、手元に何も残らないんじゃないか」という不安があるのではないでしょうか。

たしかに、確実にお金を残したいなら保険よりも貯蓄がベターでしょう。しかし、将来本当に何も病気にかからず健康な状態でいるということは少ないです。

厚生労働省の統計によると、平成19年度の「がん」による年間死亡者数は110万8,334人にものぼります。（厚生労働省平成19年度「厚生労働省人口動態統計」）つまり、日本人の3人に1人はがんで亡くなっているのです。

医療保険は、万が一の事態に備える保険です。いざ自分が病気にかかってから慌てるのでは遅いです。今後の人生プランを見直すために安心材料として加入を検討してみてはいかがでしょうか。

会社の福利厚生で医療保険に加入している人

企業に勤めていて会社の福利厚生で医療保険に加入している人は、新たに医療保険に加入する必要はありません。

なぜなら、保険料を2か所に支払うことになり保障が重複してしまうからです。

万一のときには複数から給付金が入り得しているように感じるかもしれませんが、病気やケガで入院や手術を受けることがなければ、結果的に払いすぎてしまい損する可能性も。

福利厚生が充実している会社は、医療保険のほかにも所得補償保険を設けている場合が多いです。所得補償保険とは、ケガや病気になって働けなくなったときに所得を保障してくれる制度のこと。

会社が設けるこうした保険制度に加入しておくことで、医療費や就業できないときの給与などがカバーされます。

会社の福利厚生を確認して十分な備えがあると判断できる場合は、新たに医療保険に加入せず余ったお金は老後のために貯金しておきましょう。

専業主婦・主夫で世帯主の稼ぎが充実している人

世帯主の収入が充実している専業主婦・主夫は、医療保険は特別必要ないでしょう。

なぜなら、世帯主の稼ぎだけで将来的にかかる医療費をまかなえるケースが多いからです。医療保険は、貯蓄が少なく将来のお金に不安がある人が万が一に備えるためのもの。しかし、世帯主に安定した収入があれば、公的医療保険の治療で自己負担分の支払いが苦しくなることは考えにくいでしょう。

とは言え、世帯主がいつまでも健康で同じ会社で働き続けるという保障はありません。世帯主の収入だけに頼ることが不安なら、医療保険への加入を検討することも選択肢の一つです。

家族で医療保険の必要性を話し合うことをおすすめします。

医療保険の選び方

医療保険はたくさん種類があり、自分にはどの保険が合っているのかよくわからないという人は多いです。

「終身型」や「定期型」など保険の期間もさまざまで、結局どれを選べば納得の保障が得られるのか知りたいですよね。

ここからは、医療保険の選び方について解説します。押さえるべきポイントは次の4つです。

• 保険期間
• 主契約の内容
• 特約の内容
• 保険料

新たに加入を検討している人も、現在加入している医療保険の内容を見直したい人も、どのような保障がもらえるか上記のポイントを押さえていきましょう。

関連記事：保険の終身・定期とは？それぞれの概要とメリット・デメリット

保険期間

まず、医療保険を選ぶときに大切なのが「保険期間」です。

保険期間とは、病気やケガになったときに保険会社から保障を受け取れる期間のこと。保険期間には、定期型と終身型の2種類があります。

定期型の医療保険は、10年や20年など保障される期間が定められている保険です。または70歳、80歳など一定の年齢までの期間を保障する保険のことです。

定期型のメリットは期間が設けられているので、もう一方の終身型よりも毎月支払う保険料を抑えられることが挙げられます。

特に今現在の医療保障をしっかり備えたいけれど、費用はなるべく抑えたいという人におすすめです。

ただし、定期型には満期に伴う更新があるタイプもあり、更新時の年齢に応じて保険料が再計算されるので更新ごとに支払う保険料は高くなります。保険料が将来もずっと一定ということではないので注意しましょう。

終身型の医療保険とは、加入すれば保障内容が一生涯続くタイプの医療保険です。

定期型のように更新時に保険料が上がらないメリットがあります。たとえば20代のうちに加入しておけば、その後も保険料はずっと一定なので、老後に支払う保険料の負担を抑えられます。

一方デメリットとして、加入時の保障内容もずっと同じなので、将来の医療制度が変更されて自己負担額が現在よりも大幅に増えるようなことがあると、時代と保障内容にミスマッチが起こるかもしれません。加入時から3～5年を目安に医療制度と加入中の医療保険の内容があっているかどうかを確認するようにしましょう。

主契約の内容

次に「主契約の内容」について解説します。一般的に医療保険の保障内容は「入院給付金」と「手術給付金」があります。

入院給付金とは、ケガや病気で病院に入院する際に支払われるお金のこと。ほとんどの保険会社では1日当たりの金額が設定されています。

そして手術給付金は、治療のために手術にかかった治療費が支払われるお金のことです。1日あたりの入院給付金×所定の給付倍率を計算して、給付金が決まります。

給付倍率は、手術の種類や内容、手術を入院または外来で受けたかどうかによって設定されます。保険会社によってこの給付倍率は異なるので、チェックすべきポイントです。

医療保険は書類の内容や保険料の設定が複雑に記載されているので、いまいちよくわからないという人は少なくありません。しかし、基本的な主契約の内容を第一に押さえることで自分に合った保障内容がわかります。

また、主契約以外にも特約として追加できる保障内容を提供している保険会社も多いです。次項で詳しく解説していきます。

特約の内容

医療保険の主契約以外にも、特約が用意されている保険会社もあります。親族にがんの多い家系や生活習慣病が気になる方は、特約内容を確認し付加するかを検討しましょう。

主な特約の内容をまとめました。

• がん入院特約
• がん診断一時金特約
• 三大疾病特約
• 生活習慣病入院特約
• 女性疾病入院特約
• 先進医療特約
• 通院特約

がんに関する特約は、がんで入院した場合に入院給付額に上乗せされる「がん入院特約」が一般的です。

ほかには、がんと診断されたときに一時金が給付される「がん診断一時金特約」、がんや脳卒中、急性心筋梗塞といった三大疾病で所定の状態になった場合に支給される「三大疾病特約」があります。

三大疾病は現代の日本人の死亡理由の上位を占める病気で関心が高いため、この「三大疾病特約」は医療保険に付加されることが多い特約の一つです。

また「生活習慣病入院特約」を付加することをおすすめします。

生活習慣病入院特約は、食生活や喫煙、飲酒、休養、運動などの生活習慣で

給付対象となる病気が幅広いため、自分の生活習慣に不安を抱える人は検討してみましょう。

女性の場合、女性特有の病気にかかった場合に給付される「女性疾病入院特約」があります。乳がんや子宮がん、子宮筋腫など幅広く対応しているため、安心材料の一つになるでしょう。

特約内容は保険会社によってさまざまです。基本的な入院給付金と手術給付金を組み合わせることで、手厚い保障を受けられます。

保険料

医療保険の保険料の支払総額は、定期型と終身型によって異なります。

定期型の場合、設定した保険期間と同じ期間が保険料の払込期間になるのが一般的です。保険期間が50代までであれば終身型と比較して保険料を抑えることができることが多いですが、それ以降、老後まで保障を継続するために更新を続けるとトータルの保険料は終身型よりも多くなることがあります。

一方で終身型の場合は、保険料を一生涯支払い続ける「終身払」と、払込期間を設定する「払済」の方法が選べます。

保険料を保障が続く限り支払う方法と、払込期間を決めて先に保険料を払い終える方法とでは、どちらが保険料を安く抑えることができるのでしょうか？

30歳の男性で65歳払済と終身払いの保険料を比較したところ、平均寿命の81歳まで生きると仮定した場合であれば、65歳払済のほうが保険料の支払総額は低くなりました。

とは言え、何歳まで生きるかどうかはわからないので、どちらが有利になるかはそれほど気にすることはないと考えます。それよりも大切なのは保障内容が納得できて続けやすい保険料になっているかどうかです。

医療保険の加入に悩んだら、プロに相談しよう

いかがでしたか。

今回は、医療保険が必要な人と不要な人の特長や選び方について解説しました。公的保障だけでは少し不安と感じたら、民間の医療保険に加入を検討することをおすすめします。

医療保険は必ず加入しなければいけないものではありません。しかし、ケガや入院など万が一の場合に、いくらもらえるのか知っておいて損はないはず。

本記事をご覧になって、将来のお金の不安を解消するために医療保険を検討しようと思った方は、専門家に相談しましょう。

保険の新規加入や見直しについては、ぜひ「ほけんスマイル」に気軽にご相談ください。

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