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専業主婦・主夫に生命保険はいらない?加入の必要性を解説

2024.01.22

「専業主婦・主夫には収入がないから、生命保険はいらないよね?」とお考えの方も多いでしょう。
しかし、生命保険に加入していれば、万が一のことがあった際の備えになるので、専業主婦・主夫だからといって生命保険がいらないと、一概には言えません。

本記事では、専業主婦・主夫が生命保険に加入する必要性と、押さえるべきポイントについて解説します。

「私も生命保険に加入したほうがいいかな?」とお悩みの方も、ぜひ最後までご覧ください。

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「専業主婦・主夫に生命保険はいらない」は本当なのか?

結論から述べると、事実ではない場合もあります。

なぜなら、もしものことがあった際に家計の負担を軽減でき、さらに特約を付加すれば、さまざまなケースに対応した保障を受けることができるからです。

実際に、専業主婦・主夫のおおよそ8割が生命保険に加入しており、加入率は非常に高いです。

多くの方が自分自身の現状を踏まえ、病気や怪我で入院した場合や、死亡した場合に備えるため、生命保険に加入したほうがよいと判断しています。

参照元:公益財団法人 生命保険文化センター

専業主婦・主夫が生命保険への加入や見直しを検討したほうがよいケース

専業主婦・主夫の方に入院や治療が必要になったとき、さまざまな面で費用がかかります。
ご家庭の貯蓄のみで賄うことが難しい場合は、保険金に頼る方法も検討しましょう。

日常生活においては、主に専業主婦・主夫の方が、介護や育児、家事全般を担っています。
そのため、万が一のことがあったとき、代わりに介護や育児、家事全般を担ってくれる方が必要になります。
仕事や学校などの都合でご家族が代わりを務められない場合は、ベビーシッターや家事代行サービスなどの、民間サービスを利用する可能性が出てくるかもしれません。

つまり、入院費や治療費のほかにも、別途費用がかかる可能性があるのです。

以下に、専業主婦・主夫の方が不在になったときにかかる主な費用を、まとめてみました。

専業主婦・主夫の不在時にかかる主な費用

  • 医療費
  • 専業主婦・主夫の不在により発生する家事等の代行費用
  • 外食費用やクリーニング費用
  • 万が一の際は葬儀費用

上記のような費用が発生しても、生命保険に加入していれば保険金が受け取れるので、すべての費用をご自身の貯蓄から捻出せずに済むので安心です。
そのため、貯蓄額に不安がある方は、生命保険への加入を検討しましょう。
また、すでに生命保険に加入している方も、現在加入している保険の保障内容が適しているのかを見直す必要があるかもしれません。
場合によっては見直すことによって、保険料を抑えることが出来るかもしれません。

さらに、生命保険に加入したほうがよい具体的なケースを、次の項で詳しく解説します。

専業主婦・主夫が生命保険に加入する必要性が高いケース

以下の項目に1つでも該当する方は、生命保険に加入する必要性が高いと言えます。

①重い病気にかかった場合に受けられる治療の幅を広げたい

治療の選択の幅を広げるためには、生命保険への加入が大変役に立ちます。
その理由を、がん保険を例に解説します。

治療法のなかには、自己負担で費用を支払わなければならない、医療サービスや治療法があり、これを保険外治療と言います。
保険外治療は、先進技術や、保険が使えない特定の薬剤を用いるので、治療費が高額です。

がん治療には、保険外治療が施されるケースがあり、その場合の治療費は高額になります。
しかし、がん保険には、特約として保険外治療で発生した自己負担分の費用を支払ってくれる保障や、手術・入院費をカバーしてくれる保障があります。

金銭的な問題で、治療の選択肢の幅を狭めないためにも、がん保険をはじめとする生命保険に加入して、自己負担を少しでも軽減することが重要です。

関連記事:がん保険は必要なのか?メリット・デメリットや選び方を詳しく解説

②医療費の自己負担分を賄うほどの貯蓄がない

医療費の自己負担分を賄うほどの貯蓄がない場合、治療や入院などにかかる費用を補填する観点で、生命保険への加入は非常に重要といえます。

入院した場合、治療費と入院費のほかに、病院への交通費や、日用品を用意するための雑費代もかかります。
特に費用が高額になるのは、大きな病気を患ったときや、長期入院や手術が必要になったときです。

このとき、生命保険に含まれる医療保険を利用すると、入院保障や通院保障など、さまざまな保障を受けることができ、雑費を含む自己負担分をカバーすることが可能です。

③遺伝的に持病を発症する可能性がある

遺伝的な病気は、個人差がありますが、慢性的な疾患であることが多く見られ、治療が長期的になります。

そのため、遺伝的に持病を発症する可能性がある方は、もし症状が現れると、継続的に治療費がかかるので、費用が高額になりがちです。

したがって、発症した際の不安要素を少しでも取り除く方法として、治療費をカバーしてくれる生命保険への加入は有効な手段なのです。

④家族が仕事などで介護や育児ができない

家族が、さまざまな要因で介護や育児ができない場合、高確率で民間サービスを利用することになるでしょう。
そのようなときに備えて、生命保険に加入しておくと、支払われる保険金の一部を民間サービスの利用代金として使用できます。

民間サービスの利用代金は、日常生活ではかからない費用ですので家計にとって予定外の負担です。

家計の負担軽減に向けて、生命保険に加入しておきたいところです。

⑤入院時に個室や少人数部屋を使いたい

入院時に、個室や少人数の病室を希望すると、差額ベッド代といわれる部屋代がかかり、全額自己負担となります。
そうした場合にも保険に加入していれば、その費用を保険金で賄うことができます。

地域や病院によって費用が変わるので、事前に調べておくとよいでしょう。

病院の大部屋は、プライバシーを確保できず、他人に気を使い、ストレスが溜まりやすい環境です。
そのため、自分一人で使用できる個室や、なるべく少人数の病室を希望したい方が多いのではないでしょうか。

少しでも落ち着きやすい病室を利用し、治療に専念したいなら、生命保険に加入しておくことをおすすめします。

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専業主婦・主夫にとって加入の優先度が高い保険

生命保険は、専業主婦・主夫にとっても、さまざまな面で有用であることがわかりました。

しかし、生命保険は種類が豊富で、どれを選べばよいか悩む方も多いと思います。

ここからは、専業主婦・主夫の方にとって加入する優先度が高い保険を紹介します。
生命保険への加入を検討する際の参考にしていただけると幸いです。

①医療保険

医療保険は、治療費の一部、または全額が保障される保険ですので、加入しておけば、経済的な負担を大きく減らせるのでおすすめです。

日本では、医療費に対して健康保険が適用されます。
しかし、3割は自己負担となるので、治療が高額になればなるほど家計にとっては重荷になります。
さらに、差額ベッド代や入院によってかかる雑費などは、全額自己負担なので、入院が長引いてしまうと、それだけ出費も増すということです。

医療保険なら、自己負担額が高額になってもカバーできるので、加入しておくことを推奨します。

また、医療保険に加入すれば、多種多様な保障を受けられます。
医療保険の主な保障内容は、以下の通りです。

医療保険における主な保障内容

  • 入院給付金
  • 手術給付金
  • 通院給付金
  • 先進医療給付金

いずれも、病気や怪我をした際の、入院や手術、通院にかかる費用に対する保障です。
病気や怪我は誰にでも起こりえるので、医療保険に加入しておくと安心できます。

上記以外にも、さまざまな保障があるので、手厚いサポートをお望みの方は、優先的にご検討ください。

関連記事:医療保険はいらない?必要・不要な人の特長や選び方を徹底解説

②がん保険

がん保険とは、がんにかかってしまった際に発生する、治療費や入院費の保障に焦点をあてた保険です。

がんを患うと、治療が長期間にわたる可能性があり、かかる費用も高額になりがちです。
そして、先述したように、がん治療は保険外治療を施すケースがあり、その場合は自己負担になるため、治療費がさらに高額になってしまいます。

そこで、がん保険に加入すると、給付金によって、経済的な不安を解消でき、治療の選択肢を増やせます。

また、がん保険の保障内容は、以下の通り、がん治療に特化しているのが特徴です。

がん保険における主な保障内容

  • がん診断給付金
  • がん入院給付金
  • がん治療給付金
  • 乳房再建費用給付金

注目すべきは、がん診断給付金といわれるもので、この給付金は、がんと診断されただけで受け取ることができます。
給付金の使い道は限定されておらず、治療費や生活費の補填が可能です。

また、女性に向けた給付金として、乳房再建費用給付金が存在します。
これは、乳がんによって乳房再建手術を受けた際に受け取れる給付金です。
ほかにも、抗がん剤での治療やホルモン治療を受けた際に支払われる給付金もあります。

医療保険と同様に、がん保険の保障も手厚いものとなっているので、加入の優先度は高いです。

関連記事:がん保険は必要なのか?メリット・デメリットや選び方を詳しく解説

③女性疾病特約付きの保険

女性疾病特約とは、女性特有の病気にかかった際、既存の医療保険に加え、給付金の上乗せや、一時金の受け取りができる特約です。

医療保険に付加する仕組みなので、医療保険の加入とあわせてのご検討をおすすめします。

なお、女性疾病特約を付加しなくても、医療保険に加入していれば、女性特有の病気も含めて保障を受けられます。
より手厚い保障を望む場合は、ぜひ女性疾病特約をご検討ください。

また、女性疾病特約の保障範囲は、保険会社によって異なるので、事前に確認しておきましょう。

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専業主婦・主夫が入院・死亡した場合にどのような出費が必要になるのか?

専業主婦・主夫の方が入院・死亡した場合、家計にどのような影響があるのでしょうか。

入院した場合

専業主婦・主夫の方が、入院する際や治療を受ける際には、当然ですが医療費が必要です。
入院が長引くと、そのぶん家計の負担になってしまいます。

また、医療費以外の出費に関しても、把握しておかなければなりません。

たとえば、医療費以外にかかる費用として、先述した民間サービスに頼らないのであれば、外食費やクリーニング代などがかかります。
また、家事だけではなく、介護や育児も代わりに行うとなると、結果的に民間サービスに頼らざるをえなくなるかもしれません。

このように、専業主婦・主夫の方が入院すると、医療費だけではなく、思いがけない部分で出費がかさむこともあります。

死亡した場合

死亡した場合も、入院時と同様の支出が発生します。

一方で、死亡した場合にのみ発生する費用としては、葬儀にかかる費用が挙げられます。
葬儀の費用には、規模や地域によっても異なりますが、約100万~200万円必要と言われています。

また、専業主婦・主夫の方が死亡した場合、これまでその方が担っていた仕事を家族が引き継ぐことになるでしょう。
こうしたなか、専業主婦・主夫に任せてきた家事全般を、配偶者が代わりに担うのであれば、そのために勤務時間を減らすことになり、世帯収入が減る可能性も出てきます。

総じて、入院と死亡のいずれにしても、多額の出費が発生すると考えられます。

専業主婦・主夫が保険を選ぶ際に押さえたいポイント

ここからは、専業主婦・主夫の方が生命保険を選ぶ際に、押さえておきたいポイントを解説します。

人によって収入や家庭状況は異なるので、保障内容や保険料などを考慮して、自分にあった生命保険を選択するのが賢明です。

生命保険への加入を検討される方も、見直しをされたい方も、参考にしていただけると幸いです。

保険料

保険料は、継続して支払えるように、家計の負担にならない金額を設定しましょう。

生命保険を選ぶ際、手厚い保障が受けられる保険商品を選択したいものです。
しかし、保険は内容次第で保険料が変わるため、保障が手厚くなると、そのぶん保険料も高額になってしまいます。

そのため、ご自身に本当に必要な保障を見極めて、適切な保険料を設定しなければなりません。

関連記事:生命保険に毎月いくら払ってる?世代や家族構成、年収別の平均を解説

保障内容

保障内容を選ぶ際は、複数の保険商品を比較することをおすすめします。

まずは、自分に必要な最低限の保障で、保険料がいくらなのか比較しましょう。
そのうえで、保障内容が充実した保険を選び、自分が不足していると感じる部分を、特約で補うのが理想的です。

ただし、特約を付加すると、万が一のときの保障を手厚いものにできますが、保険料の負担は大きくなります。

保障内容も保険料と同じく、自分に合った保障内容と保障額で選択することが求められます。

世帯収入

専業主婦・主夫の方が生命保険を選ぶ際は、配偶者と一緒に検討するとよいでしょう。

保険料は、世帯収入が基準になるので、配偶者の収入も把握しておく必要があります。

適切な保険料を設定するには、事前に配偶者と相談し、世帯収入を確認しておくことが不可欠です。

高額療養費制度

生命保険への加入を検討する際に、高額療養費制度の知識もあると役立ちます。

高額療養費制度とは、医療費による家計の負担を軽減する目的で定められた、公的医療制度のことを言います。
この制度は、健康保険の制度の一つなので、どなたでも利用可能です。

この制度では、1か月の医療費が定められた上限を超えた場合、その差額を国が負担してくれる制度です。
上限として設定される額は年齢や所得によって異なるので、事前の確認が大事です。

高額療養費制度を利用すると、治療費の自己負担額が大幅に軽減される場合があります。
ただし、先進医療技術による治療費や、差額ベッド代などは適用されません。

高額療養費制度で、医療費を十分カバーできるなら、高額な生命保険に加入する必要性は低くなります。

公的医療制度を利用しても賄えない部分を補填するために、生命保険に加入するという方法が合理的でしょう。

専業主婦・主夫も将来に備えて生命保険への加入が必要

いかがでしたでしょうか。

専業主婦・主夫といえども、生命保険がいらないとは言い切れず、むしろ加入するとさまざまな不安を解消できます。
大切なのは、配偶者とも相談したうえで、自分に本当に必要だと思われる保障を選択し、保険料を無理なく支払いつづけられる範囲にとどめることです。

公的医療制度もうまく活用し、自分に合った保険を選びましょう。

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この記事を書いた人

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