生命保険はいらない？必要性が高い人と低い人について解説
2022.08.16
「そもそも生命保険が必要かどうか分からない」「生命保険が必要な人の特徴を知りたい」
生命保険への加入を検討するにあたって、このような疑問をお持ちではないですか。
生命保険に掛かる費用は決して安くなく、加入や更新の手続きも要するので、ある程度のお金と労力が必要になります。
ですので、加入を決断するにあたっては、どうしても慎重にならざるを得ないでしょう。
ですが、命に関わる病気や事故と無関係に人生を歩み続けられるとは限りません。
万が一を想定して、最低限の備えは講じておきたいものです。
本記事では生命保険に加入しなくても問題ないのか、加入すべき人の特徴は何か、よくある疑問を徹底的に解説していきます。
自分自身はもちろん、家族のためにも知っておくべき知識ばかりですので、ぜひ最後までご覧ください。
目次
生命保険は本当にいらないのか？
周りのご親戚やご友人を見渡してみてください。
病気による手術や入院をまったく経験したことがない方は、少ないのではないでしょうか？
身近な方の病気は、ひとごとではありませんね。
この機会に、生命保険への加入や見直しを検討してみませんか？
生命保険の主な種類
生命保険には主に以下の5種類があります。
1つずつ見ていきましょう。
種類①死亡に備える生命保険
死亡に備える生命保険は、死亡保険ともよばれ、被保険者が亡くなった、あるいは高度障害の状態に陥った際に、受取人へ保険金が支払われます。
受取人への保険金額は加入時に設定し、それに応じて契約者（被保険者）の支払金額も決まります。
自分のために加入するというよりは、扶養家族に医療費や生活費、学費などを残したい方が加入する保険です。
種類②病気や怪我に備える生命保険
医療保険やがん保険など、病気や怪我に備える生命保険もあります。
通院・入院・手術などが必要になった際に、保険金を受け取れる保険です。
働けなくなった際に支払われる就業不能保険も、この類に含まれています。
なお、一定期間のうちに病気や怪我をしなかった場合に、お祝い金を受け取れる保険商品もあるので、加入を検討する際はチェックしてみましょう。
種類③介護に備える生命保険
介護保険は、被保険者が要介護の状態になった際に、一時金や年金を受け取れる保険です。
要介護と認定されるには条件があり、状態に応じて「要支援」と「要介護」の2種類に分けられます。
そこからさらに要支援1～2、または要介護1～5のいずれかに細かく分類されます。
どの種類の、どの分類にいくら支払われるのかは保険商品により異なりますが、分類の数字が大きくなるほど医療費がかかるため、保険金額も増えていくという仕組みです。
種類④老後に備える生命保険
公的年金や企業年金だけでは不安な方が、ご自身で老後の資金を準備する保険を、個人年金保険といいます。
契約時に取り決めた年齢に達するまでのあいだに、保険料を積立金として支払い、一定の年齢になったときにその積立金をもとに個人年金を受け取る仕組みです。
個人年金は種類によって受取期間や支払方法などが異なり、これらの条件も契約時に取り決めます。
種類⑤教育費に備える生命保険
教育費に備える生命保険として、学費保険があります。
お子さまの将来の教育資金を準備するための保険で、成長に合わせた進学準備金や満期額資金を受け取ることができます。
万が一、契約者が亡くなられた場合は、保険料の振り込みが免除され、お子さまは学資金を継続して受け取れるというのが学資保険の特徴です。
生命保険がいらないと言われる理由
生命保険文化センターが公表している「令和元年度生活保障に関する調査」によれば、日本人の8割以上が生命保険の加入者となっています。
このように、人々の生活に根づく生命保険ですが、必要性を感じられないとする意見が一定数存在するのも事実です。
では、生命保険が不要だと考えられる要因はどこにあるのでしょうか。
これから、主な理由を3つ紹介していきます。
実際に加入するかどうかを判断するうえで、非常に大切なポイントになるのでぜひ覚えておきましょう。
健康保険制度が充実しているため
まず、一つ目は日本では健康保険制度が充実しているからです。
日本では、国民全員が医療保険に加入する「国民皆保険制度」が採用されています。
つまり、わざわざ生命保険に入らなくても、既に一定の支援を受けられるのです。
公的医療保険は医療費を3割に抑えてくれるため、例えば、風邪や虫歯の治療で病院に行った際に、びっくりするような高額の支払いを請求された経験はないはずです。
また、3割の自己負担でも厳しいと判断されるような場合は、高額療養費制度によって、さらに自己負担を抑えられるような仕組みになっています。
加えて、日本では遺族年金の制度が充実しているのもポイントです。
万が一の際にも、残された家族は国から金銭的な支援を受けられるようになっています。
このように、日本で生活する以上は必要最低限のサポートが揃っているため、生命保険をオプションと捉える方がいるのも仕方ありません。
保証を受ける機会が少ないため
また、恩恵を受ける確率が低いのも、生命保険が不要とされる一つの理由です。
厚生労働省が公表している「平成29年患者調査」によれば、調査日に入院していたのは人口10万人に対して1,036人。つまり、人が入院する確率はたったの1％です。
また、「令和2年簡易生命表」によると、40歳男性が1年間で死亡する割合は0.01%、40代女性になると0.058%とさらに低くなります。
つまり、人が入院や死亡する確率は非常に低いため、多くの場合、保険に掛ける費用を保証によって取り戻すのは不可能です。
あくまで、確率論や損得勘定で考えた場合ですが、生命保険はコスパが悪い買物といえます。
よって、お金を費やす必要性が理解できないといった結論に至るのです。
他の投資で効率よく運用した方がいいから
大切なお金を生命保険に費やすくらいであれば、より効率のいい他の投資で運用すべきとの意見もあります。
確かに、収支で考えると、生命保険のコストパフォーマンスが優れているとはいえません。
また、健康保険制度も充実しているため、自分でしっかりとした準備ができていれば、ある程度の支出には耐えられるでしょう。
ただし、場合によっては、医療費が高額になる可能性もゼロではありません。
自分の力だけで莫大な医療費を支払えるだけの貯蓄を形成できるのか、実際に起こりうる問題として慎重に検討するのがよいでしょう。
貯蓄しておけば困らないため
普段から貯蓄して突然の出費に備えている方は、生命保険に入る必要性を感じないかもしれません。
ただし、予想以上に高額な医療費がかかる場合もあるため、貯蓄だけではまかなえない可能性にも留意する必要があります。
生命保険に加入するメリット
生命保険の加入を判断するうえでは、まずメリットを知っておくのが重要です。
ここまで、否定的な意見を中心に紹介してきましたが、もちろん、メリットもたくさん存在します。
次は、とくに大切な2つのポイントを解説していくので、ぜひ覚えておきましょう。
どれも社会人として身につけておくべき必要最低限の知識です。
メリット①万が一のときに保障が受けられる
生命保険最大のメリットは、万が一のときにまとまった金銭をもらえる点です。
統計でみれば、入院率や死亡割合は低いので、加入者保証を受けられるケースは多くありません。
ただ、生命保険は万が一の備えです。
確率が100分の1でも1000分の1であっても、入院したり、場合によっては亡くなられたりする方は必ず存在します。
明日、自分がその立場になる可能性も決してゼロとは限りません。
もし、大きな怪我をして多額の入院費が必要になったとき、今の貯蓄だけでまかなえるでしょうか。
事故に遭って死亡してしまったとき、家族が不自由なく生活していくのに十分な資産を残してあげられるでしょうか。
いくら確率が低くても、自分の身に降りかかったときのダメージははかり知れません。
本当に、生命保険に頼らなくても安心して生活できるかどうか、今一度、真剣に考えてみましょう。
メリット②所得税や住民税の節税になる
現在の税制には「生命保険料控除」の制度があります。
生命保険などに加入すれば、一定の額を所得から差し引いて税金を計算できるので、所得税・住民税の節税が可能です。
節税の幅は年間の保険料や収入などによって異なります。
ただし、保険期間が5年未満の場合には、控除の対象外となるものもあるので、控除の制度を活用する際には現行の制度を見直しておきましょう。
なお、平成24年1月1日以降に契約した保険に対する所得税と住民税の控除額は以下のとおりです。
| 年間の保険料 | 所得税控除額 |
| 2万円以下 | 保険料全額 |
| 2万円を超え、4万円以下 | 保険料の2分の1に1万円を加えた額 |
| 4万円を超え、8万円以下 | 保険料の4分の1に2万円を加えた額 |
| 8万円超 | 4万円 |
| 年間の保険料 | 住民税控除額 |
| 1万2,000円以下 | 全額 |
| 1万2,000円を超え、3万2,000円以下 | 保険料の2分の1に6,000円を加えた額 |
| 3万2,000円を超え、5万6,000円以下 | 保険料の4分の1に1万4,000円を加えた額 |
| 5万6,000円超 | 2万8,000円 |
メリット③将来的な備えにつながる
老後の生活費や、お子さまの将来の学費を貯蓄しておけるというのも、生命保険の大きなメリットです。
総務省の2022年度『家計調査年報』によると、65歳以上の単身無職世帯の所得が平均12.3万円なのに対して、支出は平均14.3万円と、約2万円不足しています。
また、文部科学省の2018年度『子供の学習費調査』を見ると、幼稚園から私立文系の大学に入るまでにかかる学費は1,271.8万～1,367.7万円と高額です。
ご自身の将来の生活費や、お子さまの学費を上手に貯蓄する方法として、生命保険を選択肢に加えてみてはいかがでしょうか。
生命保険に加入するデメリット
将来の不安に備えられるという点ではメリットが多い生命保険ですが、今度はデメリットについても考えてみましょう。
デメリット①保険料を負担する必要がある
生命保険に加入すると、毎月の生活費から保険料を支払わなければなりません。
特に更新型の生命保険の支払金額は年齢や健康状態によって変動するので、家計を圧迫するおそれがあります。
もし、そうであるなら、加入中の生命保険がご自身に合わなくなってきた、ということであり、保険の見直しをおすすめします。
デメリット②払った保険料が無駄になる場合がある
支払った保険料が戻ってこない掛け捨て型の生命保険に加入していると、給付金を受け取れない場合があります。
このタイプの生命保険は、契約期間中に病気や怪我をしなければ、保険料は受け取れません。
「保険料を受け取れないかもしれない」という事実を前にすると、無駄な出費と感じる方もいらっしゃるでしょう。
掛け捨て型は、貯蓄型や積立型に比べて保険料を低く抑えられる点が魅力でもあるので、家計を圧迫せずに手厚い保障を受けたい方には向いています。
反対に、保険料が高くても、将来必ず保険金を受け取りたい方は、貯蓄型や積立型の生命保険をおすすめします。
デメリット③元本割れが発生するケースがある
元本割れとは、支払った保険料の総額よりも、受け取る保険金や解約返戻金（かいやくへんれいきん）が少ない状態を指します。
生命保険を途中で解約すると起こる場合が多いので、一度加入したら解約しないでおくか、別の保険に組み替えると元本割れを防げます。
いずれにしても、1人で判断せずに保険のプロに相談してみましょう。
生命保険への加入をおすすめするケース
生命保険の必要性に関しては賛否両論あり、どちらの意見も間違ってはいません。
肝心なのは、ご自身がおかれている状況を客観視して、生命保険の必要性を検討することです。
国民健康保険や、そのほかの資産運用で将来に備えられる方もいらっしゃれば、ご自身の収入やご家族の状況によっては、生命保険への加入が望ましい方もいらっしゃいます。
そこで、生命保険への加入を強くおすすめするケースと、加入の緊急性が低いケースの特徴を、具体的な例を挙げながら解説していきます。
まずは、生命保険への加入をおすすめするケースから確認してみましょう。
ケース①扶養家族がいる
扶養家族がいらっしゃる方は、万が一、ご自身が死亡、または働けなくなったときに備えて、残されたご家族の生活費や学費の工面をどうするのか考えなくてはなりません。
国から支払われる遺族年金は、たとえば配偶者と子ども1人を扶養している場合、年間100万5,600円と、月々10万円にも満たない金額です。
現在では、目的に応じてさまざまなタイプの生命保険が販売されているので、その1つである死亡保険や就労不能保険への加入を検討してみてください。
ケース②貯蓄に不安がある
現在と将来の貯蓄に不安がある方も、生命保険への加入を推奨します。
病気や怪我で働けなくなった際に、頼りになるのはご自身の貯蓄です。
しかし、医療費は予想以上に高額となる可能性も否定できません。
入院するとなれば、公的医療保険の対象から外れる費用も発生してきます。
今後の貯蓄額に不安がある方は、将来への備えとして生命保険への加入をおすすめします。
ケース③将来のために資金を積み立てたいと考えている
生命保険には、貯蓄や積立ができるタイプもあります。
掛け捨て型の保険料は比較的安価ですが、保険料が戻ってこない可能性を考えると、加入を躊躇する方もいらっしゃるでしょう。
貯蓄型や積立型であれば、万が一に備えながらも、保険が不要になったら解約返戻金を受け取ることができます。
貯金が苦手な方や、老後にゆとりある生活を過ごしたい方は、貯蓄型や積立型の生命保険が適しています。
ケース④自身の収入が家計を支えている
ご自身の収入が家計を支えている場合も、生命保険への加入が必要なケースといえます。
ご自身の身に万が一のことが起こった際に、家計へ与えるダメージは計り知れません。
収入と支出が一致している場合は、毎月の支出がそのまま赤字計上されていくことになります。
家計を守るためにも、最低限のセーフティーネットとして、生命保険への加入を検討してみるのもよいでしょう。
ケース⑤家事労働で家族の生活を支えている
家事労働や子育て、介護を一手に担っていらっしゃる方が、万が一病気や怪我で入院、死亡した場合も、生命保険への加入がご家族の支えとなるケースがあります。
ご自身が担っている家事や介護を代わりに引き受けてもらえる方がいないと、家計を支えているご家族の方は、今までどおりには働けなくなるでしょう。
家事代行サービスや介護サービスを利用するとなると、支出が増えます。
こうした事態に備えるため、主婦・主夫の方も生命保険を検討する必要があると言えるのです。
ケース⑥相続税対策を考えている
生命保険金には非課税制度があるため、相続税対策にもなります。
非課税限度額は以下のように計算できます。
「保険金の非課税限度額＝500万円×法定相続人の数」
ただし、相続を放棄した方や、法定相続人以外が受け取った場合は、この制度を利用できません。
また、生命保険金は遺産分割協議の対象ではありませんが、特定の相続人にのみ著しく多い金額が支払われる場合は、分割協議の対象となる場合もあります。
こうした事態に備えて、あらかじめ保険のプロに相談するのが望ましいです。
ケース⑦自営業やフリーランスである
自営業やフリーランスの方のなかには、社会保障制度の保障金だけでは不安に感じる方もいらっしゃいます。
会社に所属していないと、厚生年金や健康保険、労災保険などに加入できません。
将来の年金の受取額が会社員だった方に比べて少なくなるほか、万が一病気や怪我で高額な医療費がかかってしまうと、自己負担となるおそれもあります。
自営業やフリーランスの方に向けた保険商品も多数あるため、一度検討してみるとよいでしょう。
生命保険へ加入する緊急性が低いケース
続いて、生命保険へ急いで加入する必要がないケースの特徴を解説していきます。
ケース①扶養家族がいない
扶養家族がいなければ、金銭面の負担が少ないため、今すぐに生命保険に加入する必要性は低いでしょう。
仮に病気や怪我で働けなくなったとしても、ご自身が当面生活していくだけの貯蓄と医療費があれば対応できます。
死亡するような事態を想定したとしても、葬儀に要する費用を残しておく程度で問題ありません。
ただし、扶養家族がいない独身の方は、そのぶん保険料が安くなるメリットもありますので、加入を検討してみてもいいかもしれません。
ケース②貯蓄がある
大きな病気や怪我を負ったときでも困窮しない程度の蓄えがある方は、生命保険に加入する必要性が低いと言えるでしょう。
ただ、現時点で貯蓄に余裕があるからといって、油断は禁物です。
入院費や手術費、死亡した際に遺族へ残す生活費など、もしものときには多額のお金が必要になります。
貯蓄が本当に十分な額に達しているのかを確かめるためには、一度保険会社でシミュレーションを依頼する手があります。
ケース③会社で加入している
福利厚生として、医療保険に加入している企業に勤めている方は、個人で生命保険に加入する際に保障の過不足を見てみる必要があります。
ただし留意しておきたいのは、団体で保険に加入すると、がん保障や死亡保障の金額が少なくなる可能性があるという点です。
また、退職してしまったら保険金は受け取れません。
会社の医療保険だけで将来に備えられるのかどうかは、あらかじめプロに聞いておくと安心です。
生命保険に加入しないリスク
続いては、生命保険に加入しないリスクを解説していきます。
生命保険に加入せずとも問題ない方もいらっしゃる一方で、加入しないとリスクが大きい方もいらっしゃいます。 ここからは、生命保険に加入しない場合のリスクを紹介します。
万が一病気になったときに保障を受けられない
長期間の入院を要するような病気や怪我を負ったら、生活がどのように変化するのか想像してみましょう。
まず、当分のあいだは働けないので収入が減る、あるいはなくなります。
もし扶養家族がいれば、一家で生活に困窮する事態に直面しかねません。
病状によっては、公的医療保険ではカバーしきれない高額な医療費が発生する可能性もあります。
このように、最悪のケースを想定してみると、金銭的な保障を受けられる生命保険の必要性が見えてくるかもしれません。
遺族に負担がかかってしまう
扶養家族がいらっしゃる方が生命保険に未加入の場合、万が一のときに遺族に負担をかけてしまう懸念もあります。
特にお子さまがいるご家庭で、今後も生活費や学費がかかるという状況では、ご自身に万が一のことがあったらと思うと、不安を感じるのではないでしょうか。
生命保険に入れば、病気や怪我、死亡に対するお金の心配が不要になるので、ストレスの種も減らせます。
公的保障で補えない部分をカバーできない
公的保障は、すべての医療費をカバーできるわけではありません。
3割は自己負担ですし、先進医療においては全額自己負担です。
また、病気や怪我で働けなくなったときは傷病手当金を受け取れますが、収入の全額はカバーしてくれません。
生命保険に加入しておけば、公的保障では補えない医療費をカバーできます。
長期間就業不能になると収入が減ってしまう
生命保険に加入していないと、病気や怪我で働けなくなった際に生活が困窮する危険性があります。
たとえ貯蓄があったとしても、治療や入院にかかる期間はそのときになってみなければわかりません。
扶養家族がいらっしゃる方であれば、リスクも大きくなります。
いざというときに備えて、生命保険への加入を検討してみてはいかがでしょうか。
生命保険の新規加入や見直しに関するお悩みは、プロに相談しましょう
本記事では、生命保険の必要性について、メリットやデメリット、リスクなども交えて解説しました。
生命保険の必要性を検討する際は、多くの意見を取り入れながら、客観的にご自身のおかれた状況を見直す必要があるでしょう。
しかし、生命保険にはさまざまな種類があり、その仕組みにおいても理解が難しい部分が多々あるかと思います。
そのようなときは、迷わず保険のプロに相談してみてください。
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