生命保険はいらない？必要性が高い人と低い人について解説

「そもそも生命保険が必要かどうか分からない」「生命保険が必要な人の特徴を知りたい」
生命保険への加入を検討するにあたって、このような疑問をお持ちではないですか。
生命保険に掛かる費用は決して安くなく、加入や更新の手続きも要するので、ある程度のお金と労力が必要になります。
ですので、加入を決断するにあたっては、どうしても慎重にならざるを得ないでしょう。
ですが、命に関わる病気や事故と無関係に人生を歩み続けられるとは限りません。
万が一を想定して、最低限の備えは講じておきたいものです。
本記事では生命保険に加入しなくても問題ないのか、加入すべき人の特徴は何か、よくある疑問を徹底的に解説していきます。
自分自身はもちろん、家族のためにも知っておくべき知識ばかりですので、ぜひ最後までご覧ください。

生命保険は本当にいらないのか？

まずは、生命保険について簡単に説明していきます。
主な種類と保険金・給付金の支払い条件は以下のとおりです。

支払い条件に並んだ項目を自分事として捉えられるかどうかは、人によって異なります。
しかし、親戚や友人など周囲にいる方が、誰も手術や入院を経験していない、亡くなっていないといったケースは少ないのではないでしょうか。
生きている以上、病気や怪我は身近に存在しているものなのです。
さて、ここでもう一度考えてみましょう。
生命保険は本当にいらないものなのでしょうか。

生命保険がいらないと言われる理由

生命保険文化センターが公表している「令和元年度生活保障に関する調査」によれば、日本人の8割以上が生命保険の加入者となっています。
このように、人々の生活に根づく生命保険ですが、必要性を感じられないとする意見が一定数存在するのも事実です。
では、生命保険が不要だと考えられる要因はどこにあるのでしょうか。
これから、主な理由を3つ紹介していきます。
実際に加入するかどうかを判断するうえで、非常に大切なポイントになるのでぜひ覚えておきましょう。

健康保険制度が充実しているため

まず、一つ目は日本では健康保険制度が充実しているからです。
日本では、国民全員が医療保険に加入する「国民皆保険制度」が採用されています。
つまり、わざわざ生命保険に入らなくても、既に一定の支援を受けられるのです。
公的医療保険は医療費を3割に抑えてくれるため、例えば、風邪や虫歯の治療で病院に行った際に、びっくりするような高額の支払いを請求された経験はないはずです。
また、3割の自己負担でも厳しいと判断されるような場合は、高額療養費制度によって、さらに自己負担を抑えられるような仕組みになっています。
加えて、日本では遺族年金の制度が充実しているのもポイントです。
万が一の際にも、残された家族は国から金銭的な支援を受けられるようになっています。
このように、日本で生活する以上は必要最低限のサポートが揃っているため、生命保険をオプションと捉える方がいるのも仕方ありません。

保証を受ける機会が少ないため

また、恩恵を受ける確率が低いのも、生命保険が不要とされる一つの理由です。
厚生労働省が公表している「平成29年患者調査」によれば、調査日に入院していたのは人口10万人に対して1,036人。つまり、人が入院する確率はたったの1％です。
また、「令和2年簡易生命表」によると、40歳男性が1年間で死亡する割合は0.01%、40代女性になると0.058%とさらに低くなります。
つまり、人が入院や死亡する確率は非常に低いため、多くの場合、保険に掛ける費用を保証によって取り戻すのは不可能です。
あくまで、確率論や損得勘定で考えた場合ですが、生命保険はコスパが悪い買物といえます。
よって、お金を費やす必要性が理解できないといった結論に至るのです。

他の投資で効率よく運用した方がいいから

大切なお金を生命保険に費やすくらいであれば、より効率のいい他の投資で運用すべきとの意見もあります。
確かに、収支で考えると、生命保険のコストパフォーマンスが優れているとはいえません。
また、健康保険制度も充実しているため、自分でしっかりとした準備ができていれば、ある程度の支出には耐えられるでしょう。
ただし、場合によっては、医療費が高額になる可能性もゼロではありません。
自分の力だけで莫大な医療費を支払えるだけの貯蓄を形成できるのか、実際に起こりうる問題として慎重に検討するのがよいでしょう。

生命保険に加入するメリット

生命保険の加入を判断するうえでは、まずメリットを知っておくのが重要です。
ここまで、否定的な意見を中心に紹介してきましたが、もちろん、メリットもたくさん存在します。
次は、とくに大切な2つのポイントを解説していくので、ぜひ覚えておきましょう。
どれも社会人として身につけておくべき必要最低限の知識です。

万が一のときに保障が受けられる

生命保険最大のメリットは、万が一のときにまとまった金銭をもらえる点です。
統計でみれば、入院率や死亡割合は低いので、加入者保証を受けられるケースは多くありません。
ただ、生命保険は万が一の備えです。
確率が100分の1でも1000分の1であっても、入院したり、場合によっては亡くなられたりする方は必ず存在します。
明日、自分がその立場になる可能性も決してゼロとは限りません。
もし、大きな怪我をして多額の入院費が必要になったとき、今の貯蓄だけでまかなえるでしょうか。
事故に遭って死亡してしまったとき、家族が不自由なく生活していくのに十分な資産を残してあげられるでしょうか。
いくら確率が低くても、自分の身に降りかかったときのダメージははかり知れません。
本当に、生命保険に頼らなくても安心して生活できるかどうか、今一度、真剣に考えてみましょう。

所得税や住民税の節税になる

現在の税制には「生命保険料控除」の制度があります。
生命保険などに加入すれば、一定の額を所得から差し引いて税金を計算できるので、所得税・住民税の節税が可能です。
節税の幅は年間の保険料や収入などによって異なります。
ただし、保険期間が5年未満の場合には、控除の対象外となるものもあるので、控除の制度を活用する際には現行の制度を見直しておきましょう。
なお、平成24年1月1日以降に契約した保険に対する所得税と住民税の控除額は以下のとおりです。

年間の保険料	所得税控除額
2万円以下	保険料全額
2万円を超え、4万円以下	保険料の2分の1に1万円を加えた額
4万円を超え、8万円以下	保険料の4分の1に2万円を加えた額
8万円超	4万円

年間の保険料	住民税控除額
1万2,000円以下	全額
1万2,000円を超え、3万2,000円以下	保険料の2分の1に6,000円を加えた額
3万2,000円を超え、5万6,000円以下	保険料の4分の1に1万4,000円を加えた額
5万6,000円超	2万8,000円

生命保険の必要性が高い人

生命保険の加入に関しては、賛否両論あります。

どちらの意見もしっかりとした根拠のうえに成り立っており、決して間違ってはいません。

では、加入すべきかどうかは、どうやって判断すべきなのか。

結論からすると、自分が置かれている状況によって必要性を検討するのが正しいといえます。

中には、健康保険や他の資産運用で対処できる方もいるはずです。

しかし、本人の財力や家族の有無などを客観的に見ると、生命保険への加入が望ましいと考えられる方も存在します。

ここからは、生命保険への加入をおすすめしたい方の特徴を、具体的な例を挙げながら解説していきますので、今後の人生を安心して過ごすための参考にしてください。

扶養家族がいる

まず、考えられるのが扶養家族を抱える方です。

万が一、扶養者が死亡したり、働けなくなったりした際に残された家族が生活する費用を確保しなければなりません。

例えば、配偶者と子ども一人を扶養している場合、遺族年金の年間支給額は100万5,600円となります。

基本的に、被扶養者が国民年金や厚生年金を支払っていれば支給されるのですが、月々に直すと10万円に満たない額です。

親子二人が生活していくのに十分足りる水準であるとは言い難いでしょう。

また、扶養者の場合、死亡だけでなく、長期の入院などによって収入が減ってしまう可能性も考慮しなければなりません。

現在では、生命保険の種類も細分化されているので、就労不能保険なども積極的に検討してみましょう。

貯蓄に不安がある

現在と将来の貯蓄に不安がある方も、生命保険への加入を推奨します。

例えば、病気や怪我で働けなくなった際、まず頼らないといけないのは自分の貯蓄です。

しかし、金銭的に余裕のある層はほんの一部で、貯蓄があると自信を持っていえる方は多くないでしょう。

また、医療費に関しても自己負担はゼロではありません。

入院するとなれば、公的医療保険の対象から外れる費用もある程度発生してきます。

よって、貯蓄に不安がある方は、将来への備えとして加入するのをおすすめします。

老後に向け資金を積み立てたい

生命保険には貯蓄できるタイプがあります。

万が一のときに備えながらも、保険がいらなくなった状況になれば契約を解約し、返戻金を受け取れるのが魅力です。

掛け捨て方式は比較的安価ですが、支出し続けるだけの仕組みに違和感を感じる方もいるでしょう。

しかし、貯蓄型であれば、病気などと無縁な生活を送った際にもお金が戻ってくるので損した気分にならないで済みます。

貯金するのが苦手な方や、将来ゆとりある生活を過ごしたいと考える方は生命保険に適しているといえるでしょう。

自身の収入が家計の人

最後に、自身の収入が家計そのものになっている方も加入をおすすめします。

家計が一人の収入に依存していると、大黒柱が不在になった際に家計へ与えるダメージは計り知れません。

また、収入と支出が一致しているような場合であれば、毎月の支出がそのまま赤字計上されていきます。

家計を守るためには最低限のセーフティーネットは準備しておくべきでしょう。

生命保険の必要性が低い人

続いて、生命保険を要しないと考えられる方の特徴を解説していきます。

もしものときに、充実した金銭面のサポートを受けられる生命保険。

ですが、必ずしも、全員が加入しなければならない訳ではありません。

自身のお財布事情や家族構成など、さまざまな要因を冷静に分析し、万が一の際にも対処できる条件が揃っているのであれば、無理に加入しなくてもよいでしょう。

周囲の状況に流される必要はまったくありません。

人はそれぞれ、生活スタイルや貯蓄状況が異なるため、備えておくべきものもさまざまです。

しかし、生命保険に加入するかどうかが、自身や家族が安心して生活していくうえで非常に重要な判断になります。

決して妥協せず、最適な答えが見つかるまで慎重に検討していきましょう。

貯蓄がある

大きな怪我や病気を患ったときに困窮しない蓄えがある方は、生命保険の必要性は低いでしょう。

なぜなら、生命保険はもしものときに、お金の心配をしないで済むようにするのが役割であるからです。

つまり、そもそもお金の心配がない方が、あえて生命保険に入る必要はありません。

ただ、その場合でも、貯蓄が本当に十分な額に達しているのか、改めてシミュレーションしてみるのをおすすめします。

入院にかかる費用や、手術費用、死亡した際に遺族へ残すお金など、もしものときには多額のお金が必要になるのです。

一つ一つ、具体的な事例を参考にしながら、金額感を掴んでおきましょう。

また、そもそもの医療費に関する法律や制度が変わるケースもあるので、注意が必要です。

今時点で貯蓄に余裕があるからといって決して油断してはいけません。

扶養家族がいない

家族を扶養していない方も、生命保険の必要性は高くありません。

単純に、自分の収入に頼る家族がいなければ、金銭面の負担が軽いからです。

もし、病気や怪我で働けなくなったとしても、自分一人が当面生活していくだけの貯蓄とある程度の医療費があれば対応できます。

死亡するような事態を想定したとしても、葬儀に要する費用を残しておくので十分です。

しかし、扶養家族がいない独身の方は保険料が安くなるメリットもあります。

自分の将来を案じて加入しておくのは悪い決断ではありませんので、前向きに検討してもよいでしょう。

生命保険に加入しないリスク

続いては、生命保険に加入しないリスクを解説していきます。

先述のとおり、生命保険を不要とする考え方は間違いではありませんし、実際に、生命保険を要しない方も一定数存在します。

しかし、生命保険に加入しないリスクを知れば、最終的な判断が変わってくる可能性もあります。

病気になってから、怪我をしてから、死亡してからでは、もう手遅れです。

目先の支出を抑えるのにこだわらず、長期的な視点で検討していきましょう。

万が一病気になったときに保障を受けられない

当然ですが、生命保険がなければ病気になったときの保証もありません。

長期間の入院を要するような状況に陥った自分を想像してみましょう。

まず、当分の間、働けないので一切の収入がなくなります。

勤め先によっては、一定期間の金銭的支援を受けられる場合もありますが、無期限ではないでしょう。

もし、養う家族がいれば、家族ごと生活に困窮する事態にも発展しかねません。

また、病状によっては、医療費が高額になる可能性もあります。

公的医療保険にも限界があるのです。

最悪のケースを想定すれば、金銭的な保証を受けられる生命保険の価値が分かるようになります。

万が一の事態も起きてしまうのが人生です。

お金で安心を買うのも、正しい選択肢の一つといえます。

遺族に負担がかかってしまう

医療保険に未加入の場合、遺族に負担がかかるケースもあります。

生命保険によって病気や怪我に対するお金の心配が不要になるので、ストレスの種を一つ減らせるようになるのです。

保険料の支出をしっかりと管理しておけば、貯金に奔走する必要がなくなります。

また、一家の大黒柱が死亡した際に、遺族が最も苦労するのはお金の工面です。

一生分の生活費を残された配偶者や子どもたちが稼いでいかなければなりません。

家族を持つ者にとって、遺族のために資産を残しておくのは最低限の責任といえるのではないでしょうか。

生命保険の悩みはプロに相談すべき

生命保険に加入すべきかどうかについては、一律の答えがありません。

人それぞれに、貯蓄状況や家族のあり方が異なるからです。

ですので、生命保険の必要性を検討するうえでは、さまざまな意見を取り入れながら、客観的に自分の置かれた状況を見直す過程が必要といえます。

しかし、生命保険の仕組みは理解が難しい部分もあるでしょう。

よって、まずは、保険のプロに相談してみるのがよいでしょう。

今では、無料で手厚いサポートを受けられるサービスもたくさんあるので、ぜひ活用してみましょう。

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