20代における保険の必要性と20代におすすめしたい保険 

20代から保険に加入しておくべきかわからず困っていませんか。健康上のリスクなどを実感できるケースは少ないため、必要性を評価できない方は多いでしょう。20代における保険の必要性は人により異なります。しかし、全ての方に加入を検討しておくことをおすすめします。将来のリスクに備えられるケースや保険料を抑えられるケースなどがあるからです。

この記事では、20代における保険の必要性をケース別に解説するとともに20代で保険に加入するメリット、20代におすすめの保険などを紹介しています。以下の情報を参考にすれば、保険に加入するべきかどうかがわかるはずです。将来のリスクが気になる方は、参考にしてください。

そもそも 20代に保険は必要？

20代は、保険の必要性がそれほど高くない方と保険の必要性が高い方に分かれます。それぞれ、どのような方が当てはまるのでしょうか。

20代で保険が不要なケース

保険の必要性がそれほど高くない20代として、次の条件に当てはまる方があげられます。

十分な貯蓄がある場合

病気やケガをして働けなくなったとしても、経済的に困らない程度の貯蓄がある方は無理をして保険に加入する必要はないでしょう。保険は、もしもが起きたときの経済的な支えとして加入するものだからです。では、どれくらいの貯蓄があれば十分といえるのでしょうか。

厚生労働省が発表している「医療給付実態調査　令和元年度」によると、20～24歳の「入院＋食事・生活療養（医科）」の医療費は1件あたり390,278円、25～29歳の「入院＋食事・生活療養（医科）」の医療費は1件あたり327,930円です。実際は、ここに入院外の診療費、調剤費などもかかるでしょう。ちなみに、1件あたりの入院日数は20～24歳が9.16日、25～29歳が8.34日です。この間は、働くことが難しい場合もあります。公的医療保険の被保険者であれば一定期間は傷病手当金を受けられますが、満額の収入が保障されるわけではありません。入院期間中も家賃などがかかること、退院後もすぐに働けないことを考えると、ある程度まとまった金額は用意しておきたいところです。

出典：厚生労働省　「医療給付実態調査　令和元年度」

未婚・子どもがいない

未婚で子どもがいない方も保険の必要性は低くなります。家族を養っていなければ、遺族の生活を考えてお金を残す必要はないからです。基本的には、自身の葬儀費用を蓄えておけば大きな問題は生じません。葬儀費用の目安は150万円程度と考えられています。家族（両親や兄弟）に財産を残したい場合も、配偶者や子どもがいるときほどの財産を必要とするケースは少ないでしょう。それぞれが自立していると考えられるからです。葬儀費用や家族（両親や兄弟）に残す財産を確保したい場合は、定期タイプの死亡保険に加入しておくとよいかもしれません。保険料を抑えつつ、一定期間だけ万が一に備えられます。

20代で保険が必要なケース

保険の必要性が高い20代として、次の条件に当てはまる方があげられます。

貯蓄に不安がある

病気やケガなどのトラブルに貯蓄で対処できない方は、保険の必要性が高いと考えられます。病気をしたときや働けなくなったときなどに、自分の貯蓄だけでは対処できない可能性があるからです。保険に加入しておけば、いざというときに保険金・給付金の支払いを受けられます。

ちなみに、ここでいう貯蓄で対処できない方には、十分な貯蓄額はあるものの何かしらの理由で取り崩したくない方も含みます。例えば、独立資金を貯めている方や留学資金を貯めている方などが該当します。十分な貯蓄額はあってもトラブルが起きたときに使用できなければ、貯蓄がないのと同じです。貯蓄額にとらわれず、保険に加入しておくことをおすすめします。保険金・給付金の支払いを受けられれば、大切な貯蓄を取り崩さずにトラブルに対処できます。

結婚や出産などのタイミング

結婚や出産などで家族が増えた方も、保険の必要性は高いと考えられます。万が一やライフイベントに備えなければならないからです。

例えば、唯一の働き手が亡くなると、一家の収入は途切れます。遺族が安心して暮らせるだけの貯蓄があればよいですが、そうでなければ遺族の生活費を確保する方法を用意しなければなりません。効果的な方法としてあげられるのが死亡保険です。

また、家族が増えるとライフイベントも増えます。代表的なライフイベントが、子どもの進学です。進学にはまとまった費用がかかります。貯蓄から捻出できない場合や捻出すると経済的な不安を感じる場合は、早いタイミングで学資保険に加入するなどして準備を進めておく必要があります。家族が増えたことで生じる変化を見据えて、対策を講じておくことが重要です。

関連記事：生命保険に毎月いくら払ってる？世代や家族構成、年収別の平均を解説

老後に向け資金を積み立てたい

老後に備えて準備を始めたいと考えている方も、保険の必要性は高いと考えられます。個人年金保険などの保険商品を活用して、老後資金の準備を進められるからです。保険商品を活用する魅力は、貯蓄が苦手な方であっても計画的に老後資金を貯められることです。保険商品は、貯蓄などのように簡単に取り崩せません。また、途中で解約すると、解約時に支払われる解約返戻金が支払い済みの保険料よりも少なくなる恐れがあります（具体的な設計は保険商品で異なります）。気軽に解約できないため、貯蓄が苦手な方であっても計画的に老後資金を準備できるのです。

20代から生命保険に加入するメリット

生命保険は、20代から加入しておきたい保険です。20代から加入することで次のメリットを期待できます。

保険料を安く抑えることができる

20代から加入しておくことで、月々の保険料や保険料の支払総額を安く抑えることができます。生命保険の保険料は、被保険者のリスクなどをもとに算出されるからです。20代は、30代以降よりも病気にかかるリスクや死亡するリスクが低いと考えられるため、保険料は安くなる傾向があるのです。

保険料を検討するうえで注意したいのが生命保険のタイプです。生命保険は、一定期間内に保険事故が発生すると保険金が支払われる定期タイプ、生涯にわたり保障が続く終身タイプなどに分かれます。定期タイプは保険料を安く抑えられますが更新が必要な場合があり、更新時の年齢によって保険料が算出されるため高くなる可能性があります。終身タイプの保険料は、年齢を重ねても変わりません。つまり、生涯にわたり同じ保険料を払い続けるのです。20代で終身タイプの生命保険に加入しておけば、生涯にわたり割安な保険料を維持できる可能性があります。

選べる保険が多い

30代以降よりも、20代のほうが生命保険の選択肢は多くなる傾向があります。年齢を重ねると、健康状態が悪くなることや大きな病気をすることが多くなるからです。

生命保険を契約するにあたり、契約者・被保険者は保険会社が定めた質問(健康状態や過去の病歴など)に対し事実を答える義務を負います（＝告知義務）。契約者・被保険者の回答は、保険会社が契約を締結するかどうかの判断材料になります。したがって、健康状態に問題がある、過去に大きな病気をしているなどに該当すると、契約を断られることや保障内容を制限されること、保険料が割高になることなどがあります。契約を断られた場合でも、健康告知がない無選択型保険に加入できる可能性があります。ただし、無選択型保険の保険料は割高に設定されています。

ライフプランに合わせた資産形成に有効

20代から生命保険に加入しておくことで、ライフプランに合わせた資産形成も行いやすくなります。じっくりと時間をかけて資産を形成できるからです。例えば、毎月の保険料が積み立てられる貯蓄型生命保険の活用が考えられます。基本的な特徴は、保険事故が起きたときに保険金が支払われることと解約時や満期時に解約返戻金や満期保険金の支払いを受けられることです。したがって、リスクに備えながら資産を形成することができます。万が一に備えつつ、必要なときは解約して資金を捻出するなどが考えられるでしょう。ただし、月々の保険料は掛け捨て型よりも割高になります。

ライフスタイル別の生命保険の選び方

同じ20代でも必要性の高い生命保険はライフスタイルで異なります。ここからは、ライフスタイル別におすすめの生命保険を紹介します。

20代独身のケース

20代独身の方に必要性が高い保険は医療保険です。特に、貯蓄が少ない方や家族から支援を受けにくい方などは必要性が高くなります。病気やケガをしたときに自分で対処できない可能性があるからです。同様に、独身女性も医療保険の必要性は高いと考えられます。例えばお子様を考えられている場合、妊娠中は条件付きでの引受になる医療保険が多いからです。早めに加入しておくことで、異常分娩などに備えられます。

その他では、就業不能保険や個人年金保険の加入もおすすめです。前者は病気やケガで働けなくなったとき、後者は老後の生活に備えられます。

一方で、20代独身の方にとって死亡保険の必要性はそれほど高くないでしょう。万が一の場合でも、遺族の生活費を心配する必要はないからです。保険料を抑えられる掛け捨て型の死亡保険で、少額の保障を用意しておけば基本的には十分と考えられます。ただし、親や兄弟などを経済的に支援している場合は、必要保障額をよく考えて死亡保険に加入する必要があります。必要保障額の計算方法は、「20代既婚のケース」で説明します。

20代既婚のケース

20代既婚の方に必要性が高い保険は医療保険と死亡保険です。結婚を機に死亡保険の加入を検討するとよいかもしれません。ただし、必要性の高さはケースで異なります。夫婦それぞれが経済的に自立している共働き世帯は、大きな保障を必要としないケースが多いでしょう。一方で、片働き世帯は保障の大きさを慎重に検討しなければなりません。死亡保障の必要保障額は、以下の計算式で求められます。

必要保障額＝死亡後の総支出額－死亡後の総収入額

死亡後の総支出額は「末子が独立するまでにかかる生活費（現在の70％程度が目安）と末子が独立してからかかる生活費（現在の50％程度が目安）と住居費などの合計」、死亡後の総収入額は「年金や退職金などと預貯金や金融資産などの合計」で求められます。以上で求めた金額が、死亡保険でカバーするべき必要保障額です。

また、片働き世帯は就業不能保険に加入しておくと、病気やケガで働けなくなったときも生活が安定しやすくなります。

20代既婚者で子どもがいるケース

20代の既婚者で子どもがいる方に必要性が高い生命保険は、医療保険・死亡保険・学資保険です。子どもができると夫婦2人のときよりも死亡保険でカバーするべき必要保障額は大きくなります。生活費が高くなるうえ、教育費などもかかるからです。すでに死亡保険に加入している場合は、子どもができたタイミングで保障内容を見直しておくと安心です。保障を手厚くしたい期間だけ定期タイプの死亡保険を活用すると保険料を抑えられます。

学資保険は、子どもの教育費を計画的に備えるための貯蓄型保険です。子どもが進学するときに祝金、満期を迎えたときに満期保険金などが支払われます。ポイントは契約者（親）に万が一が起きると、以降の保険料は免除されて満期保険金などは契約通り支払われることです。万が一が起きても、子どもの教育費を確保したい方に向いています。

20代におすすめの保険

ここからは、20代におすすめの保険について解説します。

医療保険

所定の病気やケガをしたときに保険金が支払われる保険です。ポイントは、1入院あたりの支払日数と通算支払日数に限度があることです。前者は60日または120日、後者は1,095日に設定されていることが多いでしょう。退院の翌日から180日以内に入院した場合の扱いにも注意が必要です。病気を問わず同じ入院とするもの、別の病気であれば別の入院とするものがあります。給付金の請求は入院中も行えます。

関連記事：医療保険はいらない？必要・不要な人の特徴や選び方を徹底解説 

死亡保険

被保険者が亡くなったときや高度障害状態になったときに保険金が支払われる保険です。死亡保険には、一定期間だけ保障を受けられる定期タイプと生涯にわたり保障を受けられる終身タイプがあります。定期タイプの特徴は、原則掛け捨てで保険料が安いことです。ただし、満期保険金はありません。終身タイプの特徴は、貯蓄性が高いことです。こちらも満期保険金はありませんが、解約返戻金は多くなります。ただし、一時払いで早期に解約した場合は除きます。

就業不能保険

病気やケガで長期にわたり働けなくなったときに保険金が支払われる保険です。具体的には、病気やケガを治療するため国内の医療機関に入院しているときや医師の指示に基づき国内の自宅で療養しているときなどに保険金が支払われます。ポイントは、多くの保険商品が、60日または180日の支払対象外期間を設けていることです。この期間を超えて働けないときに保険金は支払われます。基本的には、長期入院に備えて加入する保険といえるでしょう。貯蓄額に不安を感じる方や傷病手当金がない国民健康保険に加入している自営業・フリーランスの方におすすめです。

個人年金保険

契約時に定めた年齢に達すると、保険金が支払われる保険です。個人年金保険は以下のタイプなどに分かれます。

人生設計に合わせて選択することが重要です。

保険選びのポイントとは？

保険といっても様々な種類があり、困ってしまう方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
自分のライフスタイル、家族構成など様々な条件にあった保険を探すコツを下記の記事で解説していますので、あわせてご参照ください。

関連記事：保険選びのコツとは？チェックすべき点についても詳しく解説

20代から必要な保険を検討しましょう

いかがでしたでしょうか？今回は20代における保険の必要性や20代におすすめの保険を紹介しました。20代は保険料が安く、保険の選択肢も多い年代です。将来のリスクに備えたい方は、必要な保険を見極めて準備をしておきましょう。早めに加入しておくことで、月々の保険料や保険料の総支払額を抑えられる可能性があります。

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