生命保険とは？役割や種類、加入するメリットやデメリット
2022.12.21
人生いつ何があるかわかりません。万が一、何かあった時に大きな支えになってくれるのが、生命保険です。
ですが、そもそも生命保険とは何なのか、何ができるのかわからず、加入を悩んでいる方もいるのではないでしょうか。中には、加入したほうが良いとは感じているものの、自分にとっての必要性がわからず、先延ばしにしている方も。
そこで、生命保険について理解を深めたうえで加入をしたいと考えている方のため、押さえておきたいポイントをわかりやすく解説します。この記事を読むことによって生命保険の基本から種類、加入のメリット・デメリットがわかるようになるので、ぜひ参考にしてみてください。
生命保険とは
生命保険とは、その保険に加入している方々がそれぞれ保険料を出し合い、万が一、ケガや病気などが起こった方に対して保険金を支払う制度です。
この制度は、保険の加入者それぞれが支え合う「相互扶助」と呼ばれる仕組みによって成り立っています。加入者が少しずつ保険料を出し合うことにより、万が一の事態に陥ってしまった方に対して、まとまったお金をお渡しすることができます。
生命保険に加入しておけば、相互扶助の仕組みにより病気やケガにしっかり備えることが可能です。
また、被保険者が死亡した場合に保険金が支払われる生命保険もあります。このように、生命保険は被保険者と、その家族を支えるためのものです。一般的に生命保険の受取人は独身の方であれば親や兄弟、夫婦なら配偶者、子どもがいる場合は配偶者または子どもを選択します。
保険会社では受取人に指定できる範囲を定めているため、家族以外の第三者を受取人として設定することは難しくなります。
日本は、諸外国と比較すると公的保険制度が整備されている国といえます。ですが、実際に大きなケガや病気に見舞われた場合、公的保険制度だけで対応できるかというと、難しいケースもあります。公的保険制度だけでは対応しきれない部分を手厚く補うのが生命保険と言えるでしょう。
生命保険の役割
生命保険には、大きな役割が5つあります。
ここでは、生命保険が持っている役割について解説します。
役割1.万が一、死亡や高度障害になった場合の備え
生命保険は、死亡した場合や、高度障害状態になった際に保険金を支払い、被保険者を支えます。
高度障害とは、病気やケガなどにより、著しく身体の機能が損なわれている状態のことです。例えば、両目の視力を失った場合や中枢神経系、または精神に著しい障害が残ってしまったために終身常に介護を要するものなどです。
他にもさまざまなことが挙げられます。死亡・高度障害状態になってしまった場合、生命保険に加入していれば、生命保険会社から受取人に対して保険金が支払われます。
そのため、自分に何かあったとき、家族のための備えとして生命保険に加入している方もいます。死亡時は葬儀代などがかかることになりますが、そういったものも支払われた保険金から工面することが可能です。また、遺族の生活費としても役立てられます。
貯蓄があるから生命保険は必要ないと考える方もいるでしょう。ですが、例えば、一家の大黒柱が亡くなってしまった場合、残された家族が生活に困ることなく暮らしていくためにはかなりの貯蓄が必要です。
配偶者や子どもの生活費はもちろんのこと、子どもの教育資金などについても蓄えておかなければなりません。数百万円程度では足らず、数千万円程度の貯蓄が必要になるのが一般的です。
こういった貯蓄が難しい方は生命保険への加入を検討してみると良いでしょう。
役割2.病気やケガした場合の保障
医療保険を契約しておけば、被保険者が病気やケガで入院した場合、入院費用や手術費用といったものが保障されます。また、医療保険の中には、がん保険や三大疾病など、疾病を限定することによって手厚く備えられるもののあります。
関連記事：医療保険に複数加入するメリットと注意すべきデメリットをチェック
役割3.働けなくなった場合の備え
死亡・高度障害に至らなかったとしても、しばらく働けなくなるような大きなケガ・病気をしてしまうことがあります。就業不能保険などに加入しておけば、長期間働けなくなったとしてもその間の収入をカバーできるのが特徴です。
働けない間も生活費や子どもの教育費、住宅ローンや家賃の支払いなどは発生します。
こういった先送りできない支払いがあったとしても、毎月給付金を受け取れる就業不能保険に加入しておけば精神的にも安心できるでしょう。
関連記事：うつ病は就業不能保険の保障対象？
役割4.介護が必要になった場合の備え
何らかの理由によって介護が必要になった場合も生命保険で備えられます。所定の要介護状態が一定期間続いているか、一定の要介護認定を受けた場合が対象です。
国では、所定の要介護状態をケガや病気などによって2週間以上にわたって常に介護が必要な状態と定めています。
一方で、保険会社が独自の基準を定めているものもあるので、よく確認が必要です。万が一、介護が必要になった場合の備えとしても生命保険が役立ちます。
役割5.貯蓄や資産形成のため
生命保険のうち、積み立てタイプの商品を選択しておけば貯蓄として活用可能です。受け取り方としては年金形式や一時金が選択可能で、加入のタイミングによっては支払い額以上に給付を受けることもできます。
保険のみですべての資産形成を行うことは難しいです。しかし、保険の利用目的としては資産を増やすだけではなく、死亡時の保障等を備えられるのが特徴です。また自身で資産を運用する必要がないといった安心もあります。
関連記事：生命保険で積立？貯蓄型のメリット・デメリットで向いている方が分かる
生命保険の仕組み
生命保険の契約は、保険会社側と加入者側によって成り立っています。
加入者側の名義は「契約者」「被保険者」「受取人」の3つに分けられます。
生命保険は契約者と保険会社の契約後、被保険者に支払事由が起こった際に、受取人が保険会社から保険金を受け取れる仕組みです。
たとえば、契約者が父親、被保険者が母親、受取人が子どもになっている死亡保険では、父親が保険会社に保険料を払い込み、母親が死亡した際は子どもが保険金を受け取ります。
契約者と被保険者が同一である場合や、契約者と受取人が同一である場合など、1人が複数の名義をもつことも可能です。
相互扶助
生命保険に限らず多くの保険は、相互扶助の考えによって成立しています。
相互扶助とは、文字通り「お互いに助け合う」という意味です。
公的年金や共済組合など、相互扶助の精神で成り立っている仕組みは世の中に多く存在します。
生命保険の場合は、加入者全員が保険料として少しずつ出し合ったお金を、リスクに見舞われた方が保険金という形で受け取ります。
相互扶助の精神は、生命保険において欠かせない考え方です。
生命保険の構造
生命保険は、主契約と特約が合わさった構造になっています。
主契約は、終身保険や定期保険といったベースとなる保険の種類を指します。
特約は主契約に付随して、特定の条件下で追加の保障を受けられるオプションです。
たとえば、終身保険に医療特約を付加しておけば、被保険者の死亡時だけでなく、病気やケガの際も保険金が受け取れます。
主契約は単独での契約が可能ですが、特約は単独での契約ができません。
あくまで特約は主契約に付加されたものなので、契約のメインである主契約を解約すると同時に、特約による保障も終了します。
保険期間中に受けられる保障の内容は、主契約と特約の組み合わせ次第です。
保険に加入する際は、主契約だけでなく特約にも目をとおさなければなりません。
なお、特約は保険会社により異なりますが保険期間中に追加や解約が可能な場合があります。
ライフステージの変化に合わせて特約の要不要を見直し、その都度適切な保障内容を組むこともできます。
生命保険の種類
生命保険には、いくつか種類があります。代表的なのは死亡保険、生存保険、生死混合保険、これらに分類されない保険です。それぞれ解説します。
死亡保険
死亡保険は、被保険者が死亡した場合に保険金が支払われる保険です。死亡ではなく、所定の高度障害状態になった場合に保険金が支払われるものもあります。
死亡保険の中でも定期保険、収入保障保険、終身保険などに分類されます。
定期保険
定期保険とは、保険期間が5年や10年といった形で決められているものです。
何かあった際には一度にまとまった保険金を受け取れます。一般的には掛け捨てタイプの商品が多いことから、解約した際や満期時に戻ってくるお金はほぼないといえます。
商品によっては解約返戻金が用意されているものもありますが、金額は大きくありません。
収入保障保険
収入保障保険とは、定期保険と同様に保険期間が決まっている商品です。被保険者が死亡、または高度障害状態といった場合に受け取れます。一括で支払われる定期保険とは異なり、毎月10万円、15万円といった形で保険金が受け取れる年金形式となっています。
保険期間が終了するまで年金形式で支払われますが、選択肢として受け取りを開始する際に一括で保険金の支払いを希望することも可能です。ただ、一括支払いを選択した場合は、年金形式で受け取るのと比較して総受け取り額が少なくなる点に注意しなければなりません。
特に、生活費は住宅費だけではなく教育費負担が大きくなる子育て世帯や、遺族年金が少ない個人事業主やフリーランスの方に向いている保険だといえます。受け取れる保険金の総額は保険期間の経過とともに下がるのが注意点です。
死亡してから保険期間が満了するまでの期間まで支給が継続することになるため、長く保険期間を残して死亡した場合はその分長く保険金を受け取れます。
関連記事：収入保障保険の失敗しない選び方と選ぶ際のポイントを解説
終身保険
一生涯にわたって保障が継続するのが終身保険です。積み立て型や貯蓄型の保険とも呼ばれており、解約をした場合は加入期間に応じる形で解約返戻金が支払われます。
まとまったお金が必要になったような場合に解約して役立てることも可能です。ただ、払込期間が終了する前に解約した場合は、受け取れる解約返戻金総額が払込保険料総額を下回ることもあります。
保険料の払込期間は、一生涯にわたって支払いを行う終身払タイプのほか、規定の期間や年数から選択する有期払タイプの2種類です。
例えば、払込期間を60歳などに選択しておけば、老後資金として活用できるので、貯蓄性の高い保険といえます。
注意点として、終身保険は保険金が一生に一度は必ず支払われる特徴を持っているのですが、その分保険料が割高です。
関連記事：保険の終身・定期とは？それぞれの概要とメリット・デメリット
生存保険
生存保険は、被保険者が契約してから一定期間が満了するまでの期間、生存していた場合に保険金が支払われるものです。そのため、保険期間中に被保険者が死亡してしまったような場合、保険金は支払われません。
ただ、実際には死亡保障がついている商品が多いといえます。
代表的な商品としては、子どもの将来の学費を準備する目的で選択される学資保険や、老後資金の準備として活用できる個人年金保険などです。
生存保険の種類は大きく分けて3つあります。まず、生死に関係なく一定期間は年金が支払われる確定年金です。それから、契約期間中に被保険者が生存している場合のみ支払われる有期年金があります。生存している限り死亡するまで支払われる終身年金も生存保険のひとつです。
生死混合保険
生死混合保険とは、満期まで生存できるかによって受け取れる保険金が変わるものです。保険期間中に死亡されたり、所定の高度障害状態となってしまった場合は、死亡保険金や高度障害保険金が支給されます。
一方、満期まで生存できた場合は、満期保険金が支給されるものです。
代表的な商品は「養老保険」です。養老保険では、死亡時や・高度障害状態になった際に支払われる死亡保険金や高度障害保険金と満期時に支払われる満期保険金があります。
3つの分類以外の保険
紹介した3つ以外にも、生命保険に該当するものがあります。
代表的なのが、生きている間に発生するリスクに備えられる保険です。例えば、病気やケガなどによって院・手術が必要になった場合に備える目的で加入する医療保険や、がん保険が挙げられます。
他にも、病気やケガなどにより収入が減ることがありますが、収入減に備えるための就業不能保険などもあります。
関連記事：がん保険は必要なのか？メリット・デメリットや選び方を詳しく解説
生命保険のメリット
生命保険には、加入後に得られるメリットが多く存在します。
加入を検討している保険の保障内容が、自身に合っているかを考えてみましょう。
メリット①万が一のリスクに備えられる
生命保険は、被保険者の身に万が一のことが起こった際に、生活を保障してくれます。
生きている以上、誰もが死亡や高度障害のリスクを負っています。
自身では健康だと感じていたのに、気づかないところで病気が進行しているケースは珍しくありません。
また、ある日突然、他人の不注意が原因の事故に巻き込まれてしまう可能性も考えられます。
もしものときに必要な資金を貯金で用意するのは大変ですし、早くから備えておくのは難しいものです。
その点、生命保険であれば、今すぐ死亡や高度障害のリスクに備えられます。
生命保険に加入後すぐに万が一のときが訪れてしまっても、まとまった額の保険金を受け取れます。
生命保険は健康な状態でなければ加入が難しいため、早めに検討を始めるのが重要です。
関連記事：生命保険は何歳までに加入する？世代別の割合について解説
メリット②家族の生活を保障できる
生命保険の加入は、自分が助かるだけではなく、家族である配偶者や子どもを守ることにもつながります。
自分がいなくなったあとに生活に困窮する家族がいる方こそ、生命保険に加入する意味があると言えます。
保障が必要な期間に応じて保険金額を計算し、毎月の支払保険料を設定しましょう。
メリット③生命保険料控除で所得税や住民税を軽減できる
生命保険で払い込んだ保険料は、生命保険料控除の対象です。
生命保険料控除は所得控除の一種で、払い込んだ保険料に応じて、一定の金額が契約者の所得から差し引かれます。
所得税や住民税の金額は、所得に税率をかけて算出します。
税率をかける前の所得が低くなれば、所得税や住民税の負担軽減につながるため、忘れずに申告したいところです。
メリット④相続税の対策になる
人が亡くなった際は、相続税の支払いや葬儀の費用などで、一時的に支出が増えるのが一般的です。
被保険者の死亡時に受け取れる死亡保険の保険金は、納税用のまとまった資金として役立ちます。
また、受け取った保険金自体は、相続税や所得税の課税対象になります。
たとえば、契約者と被保険者が同一の死亡保険では、受取人が受け取る保険金は、全額が相続税の課税対象です。
相続税は法定相続人の数によって基礎控除額が設定されているので、相続税対策で生命保険の加入を検討している方は確認してください。
メリット⑤一部の保険には貯蓄性がある
生命保険のなかには、万が一のときに保障を受けられるだけでなく、将来的な備えを用意できるものがあります。
そのような貯蓄性がある保険としては、終身保険や養老保険が有名です。
将来に向けて蓄えを用意しておきたいものの、なかなか貯金ができないという方は、少なくありません。
貯蓄性がある保険に加入すれば、死亡リスクだけでなく、経済的なリスクにも備えられます。
定期保険や収入保障保険など、保険料が掛け捨ての保険には貯蓄性がないので、加入前によく確認しておかなければなりません。
生命保険のデメリット
生命保険には、注意しておかなければならないデメリットが存在します。
加入を検討する場合は、メリットとあわせてデメリットも把握しておきましょう。
デメリット①月々の支払保険料が負担になるおそれがある
生命保険に加入すると、月々の保険料が発生します。
保険料の額は、保障内容や万が一の際に受け取れる保険金の額に応じて決定されます。
一部の保険には満期保険金や解約返戻金がありますが、基本的に払い込んだ保険料はすぐに戻ってきません。
生命保険に加入すると、毎月の固定費が増えることになります。
保険料が負担になって現在の生活が困窮してしまえば、保険に加入する意味が問われてしまいます。
契約後に保険料を払い込みつづけられるかを、よく考えたうえで加入しましょう。
デメリット②必要以上の保険料を払ってしまう場合がある
月々の保険料の額は、契約した保障内容によって数千～数万円と幅があります。
自身にとって最低限の保障内容で契約すれば、保険料を安く抑えることが可能です。
手厚い保障を求めて内容を充実させたり、過去に病歴があったりと、保険料が高くなる理由は複数考えられます。
なかには、よく理解せずに契約して、無駄な保険料を払っている方もいるでしょう。
毎月の保険料の払い込みが負担になっている方は、契約内容を見直せば保険料を軽減できるかもしれません。
加入時には必要だと考えていた保障が今の自分に不要な内容だったり、反対に新しい保障が必要になったりと、ライフステージによって適切な保障内容は変わります。
生命保険に加入したあとも定期的に見直しを行い、現在の状況に合った保障内容にアップデートしていくのがおすすめです。
関連記事：生命保険に毎月いくら払ってる？世代や家族構成、年収別の平均を解説
デメリット③インフレになった場合は不利に働く
貯蓄性のある生命保険の場合、契約時の予定利率で保険料の額が決定します。
契約後に保険料の額が変わらないため、保険期間中にインフレが進むと、将来受け取る保険金の資産価値が減ってしまいます。
しかし、インフレがどのタイミングで起こるかは、なかなか予想ができません。
インフレをおそれて生命保険に加入しなければ、万が一のリスクに備えられなくなってしまいます。
インフレに強い金融商品に分散投資するなど、リスクとリターンを比較したうえで、バランスのよいポートフォリオを作っておくと役立ちます。
関連記事：外貨建ての生命保険とは？メリット・デメリットも紹介
デメリット④契約直後に解約すると元本割れを起こす
生命保険は、保険料の払い込みが難しくなった際に解約が可能です。
しかし、保険期間の途中で解約してしまうと、貯蓄性のある生命保険であっても元本割れする可能性があります。
解約返戻金は、契約から解約までの期間が短いほど、受け取れる金額が少なくなります。
契約した直後に解約すれば、元本割れは避けられません。
以上の理由から、貯蓄性のある生命保険に加入する際は、短期の解約とならずに済むよう、保険料を無理なく払いつづけられる程度の資金的余裕が必要です。
関連記事：生命保険を解約せざるを得なくなったら？最適なタイミングを解説
デメリット⑤必ず保険金が受け取れるとは限らない
生命保険に加入していると、支払事由に該当した際に保険金を受け取れます。
一般的に、被保険者の死亡時や保険期間の満期が支払事由に該当します。
しかし、定期保険や収入保障保険など、保険料が掛け捨ての保険には、満期保険金や解約返戻金がありません。
保険期間中に支払事由に該当しなければ、保険金を受け取らずに、契約が終了します。
保険金を受け取っていないのは、被保険者の身に何事もなかったということを意味しているものの、なかには払い込んだ保険料が無駄になったと感じる方がいます。
そもそも保険は、起こる可能性のあるリスクに備えるためのものなので、損をしているわけではありません。
しかし、気持ちに整理がつかなければ、貯蓄性がある終身保険や、健康祝金を受け取れる医療保険に加入するのも1つの方法です。
関連記事：掛け捨て型生命保険の特徴やメリット・デメリットを徹底解説
生命保険の選び方の基準
生命保険と一口に言っても、さまざまな種類があって、どれを選べばよいのか悩んでしまう方も多いのではないでしょうか。
残念ながら、すべての方に向いている生命保険は、存在しません。
現在の状況や希望する保障内容に応じて、自分に合った保険を選択することが重要です。
生命保険を選ぶ際は、自身のライフプランと相談し、適切な保障を考えてみましょう。
「どのように選んだらよいのかわからない」という方のために、代表的な生命保険の選び方の基準を紹介します。
関連記事：保険選びのコツとは？チェックすべき点についても詳しく解説
基準①加入目的
生命保険を選ぶときは、加入目的を明確にしておくのが大切です。
「自分はなんのために生命保険が必要なのか」を考えれば、保障内容を比べる際の判断基準になります。
自身にとって適切な生命保険は、家族構成やライフプランによって異なるため、加入目的を意識して早い段階でミスマッチを防ぐのが重要です。
基準②保険金額
万が一のときに受け取れる保険金の額は、忘れずに確認しておきたいポイントです。
保険金の使い道としては、残された家族の生活資金や、自身の葬儀にかかる費用などが考えられます。
よく考えずに契約してしまうと、まとまった資金が必要な場面で、受け取った保険金の額では不十分だったという事態になりかねません。
保険金の額を適切に設定するには、想定される用途に必要な額を事前に算出しておくことが重要です。
受け取る保険金の額によって、払い込む保険料の額が決定するため、保険金が高ければ、それだけ毎月の保険料負担が増えます。
基準①の加入目的とあわせて将来必要な金額を考え、適切な保険金を設定しましょう。
基準③保険期間
生命保険の契約時には、保障内容や保険金とともに保険期間も設定します。
保険期間は保障を受けられる期間を意味していて、全期型と更新型に分けられます。
全期型は「65歳で満了、70歳で満了」というように、あらかじめ決めた満期まで保険期間が続く形式です。
全期型の場合は、払い込む保険料の額が保険期間中は変わりません。
更新型は「10年、20年」といった、年単位で保険期間を設定する形式です。
基本的に保険期間は自動で延長され、更新のたびに保険料が高くなります。
同じ保障内容で契約した場合、全期型のほうが更新型より、保険料の総額は安くなります。
しかし、全期型は加入当初の保険料が高いため、両者の特徴を理解して自身に合った保険期間を設定してください。
被保険者が生きている限り保険期間が続く終身保険もありますが、多くの生命保険には保険期間が設定されています。
自身にもしものときが訪れた際に、家族に生活費を残したいとお考えの方は、満期が80～90歳の保険や終身保険が向いています。
一方で、住宅ローンを完済するまでや、子どもが独立するまでの限られた期間のみ保障を受けたい方は、状況に応じて10～20年の保険期間を設定しましょう。
生命保険の必要性が高い人・低い人
万が一に備えるため、できれば加入しておきたい生命保険ではありますが、必要性が高い人もいれば、そうでない人もいます。
例えば、万が一のことが起こった際に遺族が経済的に困るケースが少ない新社会人の場合、死亡保障はそれほど必要性が高くありません。ただ、病気やケガのリスクに備えるための生命保険への加入は検討しておいたほうが良いでしょう。
子どもが独立した方についてもそれほど手厚い死亡保険は必要性が高くありません。それよりも歳を重ねるごとに病気や介護のリスクにはきちんと備えておくことが重要です。医療保険や介護保険などを検討すると良いでしょう。
生命保険の必要性が高い人は、結婚をしている方や扶養する家族がいる方です。自分が働けなくなってしまった時に家族が大変な思いをすることを考えると、しっかり備えておくことが重要になります。
また、十分な貯蓄ができておらず、急な病気やケガに対応できない方も、もしもの備えとして生命保険を検討しておくことをおすすめします。
反対に、独身の方や万が一に備えられる貯蓄が十分ある方など生命保険の必要性が低いです。
このあたりはライフステージなどによっても変わってくるので、詳しくは以下の記事を参考にしてみてください。
関連記事：生命保険はいらない？必要性が高い人と低い人について解説
いざというときに備えられるのが生命保険
いかがだったでしょうか。生命保険とは何か、どういった目的があって加入するのかなどについて紹介しました。
病気やケガの際に必要になるお金を全額自身で出せる方にとっては必須とはいえませんが、そうでない方にとっては非常に心強い制度です。
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